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マテリアリティ(重要課題)

CTCグループは、事業と社会の持続的発展を目指し、優先的に取り組むべき重要課題を特定し、CSR活動を推進しています。

CTCグループの重要課題(マテリアリティ)

マテリアリティ(重要課題)の特定プロセス

サステナビリティに関する国際的ガイドラインをはじめ、CSR評価機関等が重要視する社会的課題やステークホルダーの皆様からのご意見を吸い上げ、CTCグループが注力すべきCSRの重要課題(マテリアリティ)を特定しました。

STEP1.検討すべき重要項目の把握・整理

検討すべき重要項目の把握・整理

企業理念やGRIガイドライン第4版、SDGs及びSRI機関の開示要請項目などを総合的に勘案し、重要課題の候補リスト27項目をリストアップしました。

STEP2.ステークホルダーへのアンケート調査の実施

ステークホルダーへのアンケート調査の実施

重要課題の候補リスト27項目について、ステークホルダーを対象にアンケート調査を実施し、各項目の重要度を評価いただきました。

STEP3.有識者ダイアログの実施

有識者ダイアログの実施

ステークホルダーへのアンケート結果を踏まえ、CTCグループが取り組むべき重要課題について有識者の方々とダイアログを実施。いただいた提案・指摘内容を定性・定量的に評価・整理しました。

有識者ダイアログについて詳しく見る

STEP4.「マテリアリティマップ」の作成と経営者レビューの実施

「マテリアリティマップ」の作成と経営者レビューの実施

STEP1 ~3の調査・分析結果を統合し、重要課題の候補リスト27項目について、それぞれ経営への影響およびステークホルダーへの影響を数値 化し、マテリアリティマップを作成しました。最終的な検証作業として当社経営トップとのレビューを実施しました。

STEP5.マテリアリティの特定

マテリアリティの特定

経営とステークホルダーへの影響の双方から優先的に取り組むべきマテリアリティ項目を抽出しました。抽出されたマテリアリティは、経営理念を反映した形でよりわかりやすい表現とし、CTCグループのマテリアリティとして特定しました。

マテリアリティの目標と2016年度の実績

2016年度の実績は以下の通りです。

※単:CTC単体、G:国内CTCグループ
1. 信頼できるITサービスの提供
マテリアリティ
(重要課題)
具体的目標と
主要指標(KPI)
達成度 実績 対象
範囲
情報セキュリティの徹底 重大な事故発生件数(目標0件) 0件 G
研修受講率(目標100%) 100% G
品質向上 ビジネスパートナー満足度(目標90%) 91%
コンプライアンス遵守 重大なコンプライアンス違反件数(目標0件) 0件 G
内部情報提供制度の認知率向上(目標80%) 89% G
研修受講率(目標100%) 100% G
2. 明日を変える人材の創出
マテリアリティ
(重要課題)
具体的目標と
主要指標(KPI)
達成度 実績 対象
範囲
人材開発・育成 従業員研修の推進(目標1人当たり研修時間 48時間/年) 49時間/年
ダイバーシティ推進と働き方変革 ダイバーシティと働き方変革の施策の充実 メンター制度の見直しやダイバーシティ活動紹介サイトの開設、全管理職(834名)を対象に研修を実施したほか、在宅勤務制度の拡充やモバイルワーク制度の整備などを実施
有給休暇取得率の向上(目標70%) 70%
次代へつなぐ人材づくりへの貢献 「未来実現IT教室」の開催(目標7回) 8回開催(東京、福島、宮城他)、のべ242名参加 G
3. ITを通じた豊かで持続可能な社会の実現
マテリアリティ
(重要課題)
具体的目標と
主要指標(KPI)
達成度 実績 対象
範囲
少子高齢化への対応 少子高齢化に資するITソリューションの推進
  • 介護向け排尿ケア支援システムの実証実験を実施
  • 労働人口減少を補うコミュニケーションロボット活用の実証実験を大手銀行で実施
  • 健康経営を総合的に支援する企業向け健康管理ソリューションの提供を開始
G
環境負荷低減 環境負荷低減に資するITソリューションの推進
  • 省電力を実現するOCP(Open Compute Project)を推進し、ラック・電源をメーカーと共同で開発
  • 太陽光・風力発電の普及促進のため、導入支援を130件実施
  • VR(Virtual Reality)技術による原発廃炉作業現場の再現や、地下資源探査のシステム構築等を実施
G
オフィスの原単位当たりのエネルギー使用量削減(前年度比1%減)  4.9%減
データセンターの原単位(PUE値)当たりのエネルギー使用量削減(前年度比1%減) 4.0%減
重大な法令違反件数(目標0件) 0件 G
地域経済への貢献 地域経済への貢献に資するITソリューションの推進
  • 全国自治体向けにセキュリティクラウドの提案・導入
  • 農作業者の健康・労務管理を行うIoTソリューションの開発と実証実験等を実施
  • ソフトウェア開発拠点である札幌開発センターを300名規模に拡大
G
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