JapaneseEnglish

マテリアリティ(重要課題)

CTCグループは、事業と社会の持続的発展を目指し、優先的に取り組むべき重要課題を特定し、CSR活動を推進しています。

CTCグループの重要課題(マテリアリティ)

マテリアリティ(重要課題)の特定プロセス

サステナビリティに関する国際的ガイドラインをはじめ、CSR評価機関等が重要視する社会的課題やステークホルダーの皆様からのご意見を吸い上げ、2016年3月にCTCグループが注力すべきCSRの重要課題(マテリアリティ)を特定しました。

STEP1.検討すべき重要項目の把握・整理

検討すべき重要項目の把握・整理

企業理念やGRIガイドライン第4版、SDGs及びSRI機関の開示要請項目などを総合的に勘案し、重要課題の候補リスト27項目をリストアップしました。

STEP2.ステークホルダーへのアンケート調査の実施

ステークホルダーへのアンケート調査の実施

重要課題の候補リスト27項目について、ステークホルダーを対象にアンケート調査を実施し、各項目の重要度を評価いただきました。

STEP3.有識者ダイアログの実施

有識者ダイアログの実施

ステークホルダーへのアンケート結果を踏まえ、CTCグループが取り組むべき重要課題について有識者の方々とダイアログを実施。いただいた提案・指摘内容を定性・定量的に評価・整理しました。

有識者ダイアログについて詳しく見る

STEP4.「マテリアリティマップ」の作成と経営者レビューの実施

「マテリアリティマップ」の作成と経営者レビューの実施

STEP1 ~3の調査・分析結果を統合し、重要課題の候補リスト27項目について、それぞれ経営への影響およびステークホルダーへの影響を数値 化し、マテリアリティマップを作成しました。最終的な検証作業として当社経営トップとのレビューを実施しました。

STEP5.マテリアリティの特定

マテリアリティの特定

経営とステークホルダーへの影響の双方から優先的に取り組むべきマテリアリティ項目を抽出しました。抽出されたマテリアリティは、経営理念を反映した形でよりわかりやすい表現とし、CTCグループのマテリアリティとして特定しました。

2016年度からマテリアリティ(重要課題)の具体的目標と主要指標(KPI)を設定のうえ、各取り組みについて評価しPDCAを回しています。

マテリアリティの目標と2017年度の実績

2017年度の実績は以下の通りです。

※単:CTC単体、G:国内CTCグループ
1. 信頼できるITサービスの提供
マテリアリティ
(重要課題)
具体的目標と
主要指標(KPI)
実績 対象
範囲
情報セキュリティの徹底 重大な事故発生件数(目標0件) 0件 G
研修受講率(目標100%) 100% G
品質向上 お客様満足度(目標90%) 88%
コンプライアンス遵守 重大なコンプライアンス違反件数(目標0件) 0件 G
研修受講率(目標100%) 100% G
2. 明日を変える人材の創出
マテリアリティ
(重要課題)
具体的目標と
主要指標(KPI)
実績 対象
範囲
人材開発・育成 従業員研修の推進(目標1人当たり研修時間 49時間/年) 49時間/年
※上記に加え研修の一環として、最新技術・知識習得目的での海外IT企業や海外拠点への派遣も実施
ダイバーシティ推進と働き方変革 ダイバーシティと働き方変革の施策の充実 メンター制度やキャリア形成支援研修のほか、スライドワーク制度、就業状況見える化ツールの導入、テレワーク・デイ参加(2700人がテレワークを実施)等によりダイバーシティと働き方変革を推進
有給休暇取得率(目標70%以上) 72%
次代へつなぐ人材づくりへの貢献 「未来実現IT教室」の開催(目標8回) 8回開催(東京、宮城他)、のべ171名参加 G
3. ITを通じた豊かで持続可能な社会の実現
マテリアリティ
(重要課題)
具体的目標と
主要指標(KPI)
実績 対象
範囲
少子高齢化への対応 少子高齢化に資するITソリューションの推進
  • ベルシステム24ホールディングスとAIを活用した自動音声対応ソリューションを共同開発
  • 地方銀行等に労働人口減少に対応するRPA(Robotic Process Automation)を導入
  • ITを活用して建設現場での生産性の向上を支援するソフトウェア「C-シリーズ」を開発
G
環境負荷低減 環境負荷の低減に資するITソリューションの推進
  • 省電力を実現するOCP(Open Compute Project)を推進し、メーカと共同開発したサーバ、ラック、電源を大手ISPビッグデータ基盤に導入
  • 津波の防災に向けたシミュレーションを実施し、津波の遡上予測精度向上に寄与
  • 太陽光・風力発電の普及促進のため、導入支援を181件実施
G
オフィスの原単位当たりのエネルギー使用量削減(前年度比1%減)  前年度比8%増
※お客様の検証機器をオフィス内サーバルームに設置したことが主要因
データセンターの原単位(PUE値)当たりのエネルギー使用量削減(前年度比1%減) 前年度比0.4%減
※温室効果ガス排出量は前年度比7.9%減
重大な法令違反件数(目標0件) 0件 G
地域経済への貢献 地域経済への貢献に資するITソリューションの推進
  • AIベンチャーとAIの学習データ加工事業で業務提携。インドネシアでのアウトソース事業で連携
  • データサイエンス分野の人材育成を目的に滋賀大学と協定締結。実践的な教育手法を共同研究
  • 全国の自治体向けにセキュリティクラウドの運用支援
G
トップに戻る