JapaneseEnglish

健康経営への取り組み

健康宣言

CTCは、社員が心身ともに健康で、一人ひとりが持てる能力を最大限に発揮することが、会社全体の活力の源泉であると考えています。
私たちは、これまで取り組んできた社員の健康保持・増進活動により一層取り組むことで、「働きがいのある会社」を目指して、会社、健康保険組合、社員とその家族が一体となって、健康づくりを推進していきます。
またCTCの企業理念「明日を変えるITの可能性に挑み、夢のある豊かな社会の実現に貢献する。」に基づき、自社の取り組みを活かしたソリューションを提供することで、お客様のみならず、社会の健康づくりをも支援していきます。

推進体制

当社における健康経営の推進体制は、グループ会社全体の健康経営施策を担当する部署を人事部内に設置し、健康経営の適切な運営と健康増進を図るための専門部署として、産業医、保健師、看護師、臨床心理士、キャリアカウンセラー、ヘルスキーパーといった専門スタッフが一体となり、健康増進、リテラシー向上、各種相談・メンタルヘルス対応などのさまざまな施策を展開しています。このような推進体制のもと、PDCAサイクルを回すことにより、健康経営の継続的改善を図っています。具体的には、社員の業務体系や生活習慣、健康診断やストレスチェック結果の分析結果などを踏まえて、心身の健康に関するリスクを特定し、各種施策を実施しています。また、こうした取り組みについて、定量的な指標を設定しモニタリングしながら推進しています。

推進体制

主な施策

健康に関する社員への情報提供

社員の健康増進のために、自身の健康状態を確認し、自己管理に役立てられるよう、定期健康診断の結果をインターネット上で閲覧できるシステム「ヘルスサポートシステム」を導入しています。過去の健康診断の結果を経年で閲覧できます。また産業保健スタッフから、時季に応じた情報提供として、社内イントラに毎月1回「@health」の配信、社内報に年6回「Health Navi」を掲載しています。
また、健康保険組合が提供する「健康マイポータル」では健康診断予約から結果状況の報告また、全ての健康診断項目の結果の閲覧ができるほか、健康に関する情報提供を行っています。

健康診断の徹底

定期健康診断は、病気の早期発見、早期治療だけでなく、自分自身の健康状態を把握して問題点を改善するという重要な役割があることから、受診率100%を目指していますが2016年度は99.9%となっています。受診を徹底するために、上司が部下の受診状況をチェックし、健康管理を個人の問題から会社全体の問題へ引き上げてマネジメントしています。
健康診断結果は、生活習慣病を防止するために、毎年分析し、次年度の取り組みに繋げています。健診結果の判断基準に基づき、生活習慣の振り返りと改善を促すためのeSchoolの受講、保健師による保健指導、産業医による事後措置を徹底しています。
30代からの肥満者が増え、複数の危険因子を持つ人の割合が増加していますので、内臓脂肪を減らすための生活習慣改善が課題となっています。
潜在的なリスクをもった社員へのポピュレーションアプローチとしてセミナーの開催、健保ではハイリスク者アプローチの特定保健指導を行っていきます。

メンタルへルスケアの充実

活気ある職場づくりのためには、身体だけでなく、心の健康が極めて重要な課題です。当社はメンタルヘルスの不調への対応だけでなく、職場でのコミュニケーション活性化などを含めた広い意味での心の健康づくりに取り組んでいます。産業医・産業保健スタッフ・人事部門の連携により、ストレスチェックによる予防、社員が抱える問題の早期発見と対応に努めるほか、外部EAP(従業員支援プログラム)機関のサービスも活用し、休業者の復職支援や再発防止にも取り組んでいます。

喫煙対策

肺年齢測定

肺年齢測定

喫煙は、さまざまな病気の危険因子の一つであるため、当社では2013年度から禁煙に関する情報提供、喫煙者への保健指導、禁煙支援プログラムとして、ニコチンガムの利用、産業保健スタッフとの面談などの禁煙サポートを行っています。これらの取り組みにより40名が禁煙に成功しています。
今後も職場の受動喫煙防止対策を推進し、適切な措置をとるよう努めていきます。

肩こり、腰痛対策

カラダのゆがみ測定会

カラダのゆがみ測定会

2013年度から、デスクワークによる腰痛と肩こり予防の取り組みを目的とした「カラダのゆがみ測定会」を2つのオフィスで開催し、社員からは「自分のゆがみがわかった」「姿勢に気を付けるようになった」「ストレッチをするようになった」など好評を得ています。また、コピー機の前にストレッチポスターの掲示と社内報にストレッチを紹介し、業務の合間に体を動かすことを推奨しています。

マッサージルームの設置

マッサージルーム

マッサージルーム

仕事の効率回復やリフレッシュのため、6つのオフィスにマッサージルームを開設しています。国家資格である「あん摩マッサージ指圧師免許」を持つ専属スタッフがマッサージを行います。デスクワークが中心の業務では肩こりや腰痛に悩まされる社員も少なくないため、利用により業務効率の向上を図るという趣旨から、施術の時間は勤務時間扱いとしています。
格安な利用料やスムーズな予約などの使いやすさが社員から好評を得ています。マッサージルームは、当社グループのオフィスで勤務するパートナー企業の方も利用できます。

トップに戻る