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プレスリリース

2009年09月01日
シーティーシー・エスピー株式会社

CTCSP、障害時の大規模ファイルサーバの再ミラーリングをわずか数秒で終了

Double-Takeに新機能「Change Journal Re-Mirror」を先行追加

伊藤忠テクノソリューションズ株式会社のグループ会社である シーティーシー・エスピー株式会社(略称:CTCSP、本社:東京都世田谷区、代表取締役社長:熊崎伸二)は、世界のCDP(継続的データ保護)市場において15万ライセンス以上、日本国内では1,500社以上の導入実績を持つリアルタイムデータレプリケーション/フェイルオーバーソフトウェアDouble-Take for Windowsにおいて、Ver5.2より標準搭載となる機能「Change Journal Re-Mirror」を本日よりVer5.1にて先行リリース致します。

Double-Takeは、規模の大小に関わらずファイルサーバのデータ保護やシステム自体の二重化に最も多く利用されています。一方、近年はさまざまな法規制やe文書化、監査対応などにより、企業が扱うデータ量は爆発的に増大し続けており、日々大量に発生するファイルサーバのデータは、高価なストレージやディスクライブラリに集約して保護することが当然のように行われています。

今回発表の新機能「Change Journal Re-Mirror」は、こうした大規模化・高コスト化が進むファイルサーバの課題を打破するために開発されたデータ複製・整合技術です。高価なストレージに頼っていた大量データの保護を、「安価なサーバ&ストレージによる二重化+新機能搭載Double-Take」によって高可用・低コストで実現することを目的としています。

この「Change Journal Re-Mirror」は、Windows 2000以降に標準で搭載されているチェンジジャーナル機能と連動することでテラバイト級の大規模データの再ミラーリングでも、最短数秒で終了することができる画期的な新機能です。従来のDouble-Takeでは、ファイルサーバに障害が発生した場合、保護したデータ量に応じて再ミラーリングの時間が必要でしたが、今後はDouble-Takeのサービスが停止している間に発生するデータ量の分だけ再ミラーリングを行うため、復旧までのダウンタイムを大幅に削減することができます。
今後、部門やチームごとに導入されているファイルサーバのデータは、安価なサーバとストレージを使ったDouble-Takeによってリアルタイムでバックアップし、万一障害発生したときは短時間で再ミラーリングを行い、業務を再開できるようになります。

CDP(継続的データ保護)市場をリードするDouble-Takeは、常にお客様の視点で課題解決に取り組み、国内・海外において圧倒的な実績を築いています。今回発表の「Change Journal Re-Mirror」は、データ量の増加に対しても低コストでデータ保護を実現したいというお客様発想の新機能です。

Double-Take Software社およびDouble-Take製品について

Double-Take Software社(本社所在地:米国マサチューセッツ州サウスボロー市、創設:1991年)は、Microsoft Windows のサーバシステムに特化した、Exchange Server、SQL Server、Oracleなどのアプリケーション用データレプリケーション(複製)ソフトウェア製品Double-Take(ダブルテイク)を開発しており、その製品技術において20以上の特許を取得しています。同社の顧客企業は1万社を超え、2009年4月の段階で15万ライセンス以上の出荷実績(全世界)を有しています。日本国内では1500社以上(2009年4月現在)で導入され、名実共にCDPソリューションの決定版といわれています。また「Double-Take」は、マイクロソフト社からWindows 全サーバ製品群(Windows Standard、Enterprise、Datacenter Serverなど)の認証ロゴを受けています。

シーティーシー・エスピー株式会社について

CTCSPは、伊藤忠テクノソリューションズ株式会社(略称:CTC)のグループ会社です。1990年4月に設立されました。世界各国の企業とのパートナーシップにもとづき、企業ネットワークおよびインターネットシステムに必要不可欠な製品およびソリューションを日本国内にご紹介しています。
本件に関連するCTCのソリューションカテゴリー
ストレージ

本件に関するお問い合わせ先

シーティーシー・エスピー株式会社
営業推進部
TEL:03-5712-8070
E-Mail:sp-press@ctc-g.co.jp

記載されている会社名、製品名、サービス名は伊藤忠テクノソリューションズ(株)または各社の商標もしくは登録商標です。

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