

人口減少・少子高齢化の進行、内需低迷の長期化など、今、日本の産業全体には大きな変革の波が到来しています。従来のビジネスの限界が見えてきた今、企業はどのような強みを培ってきたのかということが、今後の発展を左右するといえます。
CTCのChallenging Tomorrow's Changesは、会社全体に、そして社員一人ひとりに根付く理念。そして今、迎えた変革の時代。これまでに培ってきたCTCの強みを5つの観点でご紹介しましょう。
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ITの黎明期における科学工学系解析にはじまり、世界最速の米国製スーパーコンピューター導入や、国内外の最先端ITベンダーとのグローバルパートナーシップ構築に取り組むなど、CTCは常に時代を先取りした取り組みを行ってきました。そして現在ではビジネスの幅を広げ、お客さまへのトータルサービスを可能とする体制を整えています。コンサルタントによるビジネス戦略の企画・立案から、システム設計、製品や技術の調達、システム構築・開発、そして運用・保守サポートまで、お客さまはCTCを通してITサービスのすべてを受けることができます。 ![]() |
CTCを語るキーワードの一つに「マルチベンダー」があります。マルチベンダーとは、一つのベンダー(メーカー)にとらわれることなく、お客さまの要望に合わせて、ベストなシステムを実現できるという利点があります。また、マルチベンダーとは、CTCの技術力を象徴する言葉でもあります。世界中の最先端ITの中から技術や製品を導入し、異なるベンダーの技術や製品をつなぎ合わせ一つのシステムとして完成させる。個々の技術や製品に関する知識がなければ実現不可能です。日本で初めて導入する技術や製品を扱うことも、めずらしいことではありません。これを可能にしているのは、世界の先端IT企業とのグローバルパートナーシップ。これにより、世界中の最先端IT情報がCTCに集まり、新しいビジネスのタネとなると共に、他社には無い技術力やノウハウとしてCTCに蓄積されるのです。日本最大級の技術検証センターは、こうした最先端ITを社会に送り出すため、より洗練させるための場所。日本初のプロジェクトや、難易度の高いプロジェクトにチャレンジする社員のために、最先端の設備が用意されています。 ![]() |
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現代社会において、ITが使われていない業界はないと言っても過言ではないでしょう。CTCのお客さまは、通信/放送、情報サービス業界をはじめ、製造、金融、流通、公共など約8,000社におよびます。その中でも、CTCが強みとしている業界は、ITがお客さまのビジネスに直結している通信/放送、情報サービス業界。通信/放送、情報サービス業界の企業とは、スマートフォンに代表される携帯電話などを扱う通信会社、インターネットビジネスを展開するインターネットサービスプロバイダ、テレビ局など。たくさんのユーザーを持ち、情報通信そのものがビジネスに直結するこうした企業のビジネスは、ITの進化によって日々新しいビジネスが生み出されています。そんな中でCTCがお客さまのチャレンジを促進し、「あの会社の新しいサービスはCTCが担当した」というプロジェクトがたくさん生まれています。 |
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ITサービスがお客さまの経営の根幹を担うようになると、IT企業は、技術力や品質だけではなく、会社基盤の確かさや信頼も求められるようになります。CTCは開発・SI、製品、保守・運用をバランスよく手がけ、業界内でもユニークなビジネスモデルとして知られています。そして、安定的な営業キャッシュ・フローの創出、豊富なキャッシュ、高水準の自己資本比率など、常に健全で強固な経営基盤、財務基盤を築いてきました。これらの会社基盤があるからこそ、私たちは多少のリスクを負ってでも果敢にチャレンジすることができるのです。例えば、今後本格化するお客さまのグローバル展開に対応するため、2011年4月にシンガポール支店を設立。また、クラウドビジネスの発展に伴うデータセンターの増設や、太陽光や風力といった新エネルギーの普及 拡大に向けた国内外での実証実験など、成長に向けた投資を実行しています。 ![]() |
新卒採用において、チャレンジや挑戦を求める企業はたくさんあります。けれど、本当にチャレンジを成長に変えてきた企業はどれだけあるのでしょう。私たちCTCには、新入社員であってもチャレンジを応援する風土があります。チャレンジには必ずリスクがあり、社員の失敗は会社にとってもマイナスになります。これがチャレンジをなくす大きな要因。CTCには、誰も思いつかなかったアイディアで、リスクを恐れずに実現しようとする意志を尊重する風土があります。そして、声をかければ積極的に協力してくれる上司や先輩がいます。なぜかというと、こうした社員一人ひとりのアイディアが、CTCを成長させてきたという実績と、それこそがCTCらしさだと社員全員が誇りに思っているから。もちろん、チャレンジを支援する独自の研修プログラムや制度も数多くあります。その背景にあるのは、「社会で通用する人材を育成すること」。お客さまに求められるITスキルの修得をゴールに置くのではなく、一人ひとりの社員がビジネスパーソンとして、ITのプロフェッショナルとして、どのような場所でも通用する人材に育成することを目指しています。 ![]() |
