創業から現在に
至るまでの沿革、
歴史を紹介します。

• 1950年～
  ホストの時代
• • 東京電子計算サービス株式会社創立。7名で計算機の時間貸し業務からスタート。
  • Bendix G-15を導入し、航空写真測量の際に必要な座標変換計算を受注。
• • Bendix G-20（1963年導入）でシミュレーション分野の計算受注が増大。
  • 「東海道新幹線の設計計算」や「オリンピック競技場改札口の待ち行列計算」を受託し国家的事業に関与。
• • 原子力、橋梁、超高層ビル、道路、造船などの構造解析用ソフトウエアを開発。“東洋一”と言われた米国製大型コンピュータCDC3600の導入で、原子力発電計画での官民共同作業をサポート。
• • 科学技術計算の受託業務のノウハウを活かし、構造物の設計評価のための海外ソフトの改良（STRESS：1969年）や自社開発（FINE：1970年）に取り組む。
  • 自社開発・改良ソフトで「日本万国博覧会パビリオンの構造解析」や「関門橋の設計計算」を実施。
• • 東京電子計算サービス株式会社からセンチュリ リサーチ センタ株式会社（CRC）へ社名変更。シンクタンク部門発足。
• • 伊藤忠データシステム株式会社（CDS）創立。
• • FA（Factory Automation）分野への第一歩。CAD／CAM製品の販売を開始。
• • 日本で初めて商用機として世界最速のスーパーコンピュータ「CRAY-1」を導入。資本金の3倍を投じて、科学技術計算ビジネスにフル活用。

    

• • Sun Microsystems社と提携しSunワークステーション総販売代理権獲得。95年にはSunワークステーションの出荷台数でCTCが世界No.1となる。

    

• • 伊藤忠データシステム株式会社（CDS）が伊藤忠テクノサイエンス株式会社（CTC）に社名変更。
• • オープンシステムの時代に先駆けて横浜コンピュータセンター（YCC）を開設。

    

• 1990年～
  オープンシステムの
  時代
• • センチュリ リサーチ センタ株式会社が株式会社CRC総合研究所に社名変更。株式を店頭公開。
  • ペルシャ湾岸原油流出防除対策に原油流出シミュレーションで協力。
• • 「気象庁予報許可第34号」を取得し、気象ビジネス分野へ進出。
  • Cisco Systems 社のネットワーク製品の販売を開始。
  • Oracle社のデータベース製品の販売を開始。
• • 神戸コンピューターセンター（KCC）開設。阪神大震災時、KCCでは阪神地区2,000台のユーザーの95%を10日以内に復旧。震災後もノンストップでサービスを提供。

    

  • Compaq社製品の営業権を獲得。
• • 気象に関する数値予報モデルを独自開発。日本で初めてのインターネット気象情報提供サイト「Weather Eye」を開始。

    

  • 移動体通信向け基地局設置の適地選定のために、衛星データを用いて解析。
• • CTCが東証一部に上場。
  • ファミリーマートの「衛星デジタル配信システム」に協力。
  • ドコモ「iモード」サービス開始。
    KDD「I EZweb」サービス開始。
    「モバイルインターネット」の先駆けとなった取り組みに協力。日本から、世界初のサービスがスタート。
• 2000年～
  ネットワークの時代
• • CRCが東証二部に上場。
  • 大手町データセンター（OiDC）を開設。

    

• • 株式会社CRC総合研究所が株式会社CRCソリューションズに社名変更。
  • Management OperationCenter：MOC（現リモートオペレーションセンター：ROC）を開設。

    

• • CRCが東証一部に上場。
• • 気象でのノウハウを用い、風力発電や太陽光発電ビジネスへと展開。風車の適地選定手法の特許も取得。現在は国内の約50％の風力発電事業に関与。
  • 「風力発電適地選定支援システムWinPAS」が新エネ大賞で「資源エネルギー庁長官賞」受賞。
• • 渋谷データセンター（SDC）を開設。

    

  • CSC（カスタマーサポートセンター）を開設。
  • 総合検証センター「テクニカルソリューションセンター（TSC）」を開設。

    

• • CTCとCRCが経営統合。伊藤忠テクノソリューションズ株式会社（現CTC）が誕生。

    

• • クラウドブームの先駆けとなる仮想化技術にいち早く着手。
• • 目白坂データセンター（MDC）を開設。

    

• • 「TechnoCUVIC」をはじめとするクラウドコンピューティングの取り組みを開始。
• 2010年～
  クラウドの時代
• • お客様のグローバル展開対応のため、海外での初の独自拠点としてシンガポール支店を設立。
  • 新エネルギー関連ビジネスへの挑戦。低炭素社会・省エネルギー社会を目指したスマートコミュニティの計画・設計から運用までを支援するクラウドサービス「E-PLSM（エプリズム）」の提供を開始。

    

• • ビッグデータビジネス開始。2013年にはビッグデータ商品のラインナップを拡充。
  • ビッグデータ検証施設「Big Data ProcessingLab」を開設。
  • アジア圏を中心に現地の有力企業グループとのパートナーシップ強化のため、タイのNetband社と資本提携。
• • 横浜コンピュータセンター北館（NYC）新設。

    

  • マレーシア、シンガポールの2社を子会社化し、「CTC Global Sdn.Bhd.」と「CTC Global Pte.Ltd.」に社名変更。
• • Open Compute Projectが認定する製品の販売・システム構築などを行う国内初のソリューションプロバイダとして認定される。
• • Virtustream（バーチャストリーム）と契約を締結し、基幹系システム向けクラウドサービスの取り組みを開始。
  • SAPのインメモリ型ミドルウェアSAP HANAの取り扱いを開始。
  • 次世代アプリケーションおよびプラットフォームを研究・開発する組織「クラウドイノベーションセンター」を設立。
• • ロボットサービス研究開発施設「RoBo-LAB」を開設。
  • IoT検証施設「IoTデジタルLAB」を開設。
• • ASEAN地域でのビジネス拡大を目指し、インドネシアにグループ会社を設立し、タイのNetband社を子会社化。
  • オープンイノベーションの専用スペース「DEJIMA」を開設。

    

• • アジャイル開発の専用スペースを開設。
    

    

  • 全社規模でAI人材を育成。約3,000名を対象にAI基礎研修を実施し、AIビジネスを積極的に推進。
• • ITに関連する奨学金や教育事業を中心に次世代人材育成を目的とした、一般財団法人「CTC未来財団」を設立(https://mirai-zaidan.or.jp/)
  • 名古屋オフィスをリニューアル。
    

    

：会社創設、社名変更等 ：施設開設情報