「驚異的な検証成績で即決。すばらしいスピードで業務改善も可能となりました」
データ量があまりに増加し、既存のデータベースがその処理に追いつけないでいる。月次処理が遅れる、必要なデータをタイムリーに入手できない、お客様サービスが低下する、ビジネスチャンスを逸する……。これらが多くの企業で課題となってきた。そこで、注目を集めているのが、データベースマシーンOracle Exadataだ。レンタルビデオのチェーンストアで急成長中の株式会社ゲオ（以下、ゲオ）では、CTCにOracle Exadataの検証を依頼。すると、従来8時間かかっていた集計処理が、58分で終了という驚異的な成績を得ることができた。分析システムでも処理時間が課題になっていたことから、Oracle Business Intelligenceを組み合わせて、業績システムと分析システムを刷新した。
課題と効果
課題-
- 業績システムの月次処理が8時間から12時間かかる
- 分析システムの結果出力まで5日間かかる
- 各部門で同じような分析処理が行われていて非効率
Oracle Exadata + Oracle Business Intelligence の導入
効果-
- 業績システムのスピードアップ
- 分析システムのスピードアップ
- 業務改革
- お客様サービスの向上
導入事例インタビューデータ
- 会社名
- 株式会社ゲオ
- 所在地
- 〒486-0904 愛知県春日井市宮町1丁目1番地1
- 資本金
- 86億3百万円（2010年12月現在）
- 従業員
- グループ全体3,191名（2010年12月現在）
- URL
- http://www.geonet.co.jp/
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株式会社ゲオ
システム本部 システム企画部 次長
荻山 利幸 氏
導入背景
業態を変革し急成長を続けるゲオ
レコードやCDなどのレンタルショップとして、ゲオが愛知県半田市に設立されたのは1989年1月のことである（当時の社名はテープ堂）。以来、ゲームソフト・書籍等のレンタル・リサイクル・新品販売を行う「ゲオショップ」、衣料・服飾雑貨等の中古品売買を行うリサイクルショップ「ジャンブルストア」や「セカンドストリート」、更にネットカフェやフィットネス事業など、急速に店舗を拡大。設立から15年で東京証券取引所一部上場を果たし、連結売上高は業界第一位を誇っている。そのショップ数は1349店にも及ぶ。
「多彩な事業や業態に対応するため、当社のPOSシステムにはレンタル、中古品の買い取り、書籍の販売、取次とのデータ連携、ネットカフェの店舗機能、会員管理など、極めて多彩な機能が盛り込まれています。POSというよりも、店舗業務システムとなっています」と、同社システム本部 システム企画部 次長 荻山 利幸 氏は語る。
更に同社のシステムの特長の1つに「内製」がある。「ご存じのように途方もない速さで店舗を拡大していますし、業態もめまぐるしく変化しています。これにシステムはスピーディに対応しなければなりません。足を引っ張ることは許されません。そのために内製を基本とし、エンドユーザーのニーズに即応することに徹してきました」（荻山）。
課題となった業績システムの処理スピード
だが、同社の店舗や会員の拡大は、同時にITシステムの処理データ量の増加につながる。そのあまりに急な成長に、業績システムが限界になった。
業績システムを再構築したのは2000年代半ばのことであり、当時は500店舗程度であった。それが5年ほどで2倍以上に拡大。その月次のバッチ処理は、当初2時間程度で済んでいたが、店舗数の拡大とともに処理時間が次第に増えていった。更に、同社ではデータの精度にこだわり、単品管理の集計も行うようになる。「当社はデータにはこだわりますね。単品ごとの集計結果が出ないと中古の買取価格も販売価格にも影響します」（荻山）。
だが、このようなこだわりがシステムに負荷を与え、更にバッチ処理に時間がかかるようになった。2時間が4時間になり、4時間が8時間になり、ときによっては12時間程度に及ぶこともあった。既に伝票データで月間3300万件、伝票明細データは1億2000万件に及んでいた。
この月次処理も1回で終了することはない。仮締めを数回行い、その後に本締めをする。その仮締めの結果を確認しつつ、締め処理を何度も繰り返すことになる。「ハードウェアを増強しつつ対応していましたが、既にタイムリーに月次処理を終えることは不可能になっていました」と、荻山氏は振り返る。
システム概要
テクニカルソリューションセンター（TSC）で検証
システム概要図
これら課題が顕在化し、対策のためのプロジェクトチームの発足したのは2009年11月のことである。ハードウェアの増強で対応することも考えられたが、同社ではOracle Exadataに強い関心を持っていた。「当社のシステムで使用するDBは、ほぼ100％Oracleです。Oracleであれば、既存のノウハウを生かすことができますし、その動向には多くのスタッフが興味を持っていました」（荻山）。そこで、CTCにテクニカルソリューションセンター（TSC）での検証を依頼した。
「基本、当社は内製です。ただ、2009年の災害対策においてCTCの神戸データセンターにサーバを分散させています。その際にSIerとしてCTCの力を借りており、その実績からOracle Exadataの検証をお願いしました」と、荻山氏は語る。これが2010年の2月のことであり、検証成績が3月に提出された。結果、45分かかっていた集計処理がわずか8分に、3時間55分かかっていた併合処理が5分に、8時間かかっていた集計処理が58分で終了するというのである。その驚異的な成績を認め、同社では導入を即決した。「他社から見れば即決かもしれませんが、当社ではこれでもしっかり手順を踏んで通したほうです。それほど、当社は動きが速いのです」と、荻山氏は強調する。
導入効果
分析システムによる業務改革
Oracle Exadataの導入とともに、検討されたのがOracle Business Intelligenceだ。5日かかっていた分析処理を短縮することはもちろん、部門間で重複して実施していた作業をシステム部門が一括処理し、エンドユーザーの負荷軽減を図ろうとした。
「これが最も大きな効果かもしれません。業務改革ができ、エンドユーザーが本来の業務に打ちこむことができるようになります」（荻山氏）。
4月にはCTCに発注され、7月からシステムの構築を開始。9月に完成し、既存システムとの並行期間を経て、下半期の始まる10月1日から本稼働している。わずか2カ月という短期間で実質的な構築を終えている。
「あるいは他の企業にとって、これは異常なほどの短期間かもしれません。しかし、当社内では、もっと早くしろと不満を持つ役員もいました。それほど、当社は即決・即行の企業なのです」と、荻山氏は念を押す。
分析に関しては、稼働後から優先順位を設定し、順次システム化している。「それと、『商品検索』は瞬時にできるようになりました。500万件近い商品マスターからのあいまい検索もわずか0.8秒です」（荻山氏）。
また、Oracle ExadataはCTCグループ独自リモート保守サービス「System Management Service for Oracle Exadata」を採用。システム障害が起きた際、リモート環境から障害の切り分け・解析をして、原因追及と復旧調査が可能となっている。
今後の展望
新たなお客様サービスの検討
従来からあった課題の解決はもちろん、荻山氏は完成したシステムをベースに新たなサービスを構想している。レコメンドサービスもその1つだ。会員のレンタル・買い物履歴から推奨する商品をピックアップして提案する。「それを、POS端末を使って従業員がやるか、店内に専門の端末を置くか、全くこれからの検討です。でも、Exadataなら可能に思います」（荻山氏）。
またOracle Exadataであれば、重複貸出しの指摘もできる。古いものやシリーズものの場合、一度観たものを再度誤って借りて後悔することがしばしばある。貸し出す際に店員が一言コメントすれば、この失敗も未然に防止できる。このほか、Oracle Exadataのスピード処理を生かした様々なお客様サービスを検討している。
「今回の一連のシステム構築において、ITベンダーの方と親しくなり、いろいろ勉強になりました。CTCには厳しいことも要求しますが、それだけ期待しているのだと理解してください」と、荻山氏はほほ笑む。
用語解説
Oracle Exadata
Oracle社が提供する高速データベース専用機。DWH/OLTP/混在するワークロードなど全てのデータマネジメントに対応。予め工場で事前構成済みのため構築期間の大幅な短縮を実現。
POS
Point of sale systemの略。販売の売上実績を単品単位で集計する手法のことであり、POS端末はその店舗用端末。
バッチ処理
一定期間のデータをまとめて一括処理すること。経理システムの日次、週次、月次処理などは夜間にバッチ処理する場合が多い。
