CTCグループは、
人が織りなす「技術と技(わざ)」で
課題への挑戦を続け、社会とともに成長し、
これからも明るい未来を描いていきます。
創立50周年広告シリーズ
「技術と技(わざ)」で課題へ挑戦し続けてきた、
CTCグループの「人」が主役の
全12回の新聞シリーズ広告を、2022年1月から
実施しました。
1月
January
「技術」と「技」の
巨大書き初めでご挨拶

人のためのデジタル「技術」と、それを活かす人の「技」の字で、新年のご挨拶とシリーズ広告のスタートを表現しました。グループ社員約9,000人がChallenging Tomorrow’s Changesの思いを一つに、夢のある豊かな社会の実現に挑戦していきます。

2月
February
強固なパートナーシップで
さらなる社会課題に
挑戦し続けます

シスコとCTCは、30年にわたるリレーションで携帯電話などの通信サービスの高度化を支えてきました。これからも連携を深め、DXの進展と脱炭素社会の実現に向けて挑戦を続けます。CTC社員とシスコの公式キャラクター、Cisco5(シスコファイブ)が広告に登場しました。

3月
March
社員の多様な価値観を尊重し、
それぞれが自律的な働き方に
挑戦

「Upgrade the CTC Workstyle」をスローガンとして、働き方の各施策を2022年4月1日から導入しました。社員が自分らしく働きがいをもって効率的・効果的に働けるよう、「働く時間」や「働く場所」を含む働き方の選択肢を広げる環境整備を進めています。東京本社の神谷町に加え、大阪、名古屋、福岡オフィスで撮影しました。

4月
April
創立50周年

CTCはお客様やパートナー、そして社会と共に歩み、2022年4月1日、創立50周年を迎えることができました。皆様への感謝の気持ちを胸に、次の50年に向かって挑戦し続けます。CTCグループ社員404人の笑顔で彩られた50周年記念ロゴで、皆さまに感謝のご挨拶。

5月
May
ITの力で、世界を大きく変える

大規模インフラ構築、アプリケーション開発、クラウド、AI、量子コンピューティングなど、それぞれの領域で活躍するCTCのエンジニア5人が広告に登場しました。CTCは、これからもテクノロジーの可能性に挑み、「できないこと」を「できる」に変えていきます。

6月
June
明日を変えるITの可能性に挑み、
夢のある豊かな社会の実現に貢献する。

業績推移、主要テーマ、CTC未来財団やCTCひなり、その他新たな取り組みを掲載しました。





7月
July
CTCグループの総合力で
明日を切り拓く

ITシステムは、技術とノウハウの巨大な集合体。CTCグループはワンチームになって、お客様のITライフサイクルの全てのフェーズを総合力で支えています。CTCグループ各社から9名の社員が参加し、躍動感のある広告が完成しました。

8月
August
次世代のIT人材育成

課題解決の筋道を立てていく「プログラミング的思考」を、プログラミング言語は使わず、ボードゲームを楽しむように学べるワークショップ「未来実現IT教室」を開催しています。撮影当日にIT教室を受講した社員の子どもたち6人が、広告に登場してくれました。

9月
September
カーボンニュートラル
実現のために
ITは何ができるか。

気象予報士の資格をもった社員2人がお天気キャスターに扮し登場しました。CTCは、1990年代から気象情報サービスを提供しており、蓄積した気象シミュレーションの技(わざ)とプロフェッショナル達の知見を生かし、再生可能エネルギーの活用促進に貢献しています。

10月
October
お客様のDX推進を
伴奏型でサポート

資産運用のプロフェッショナルである「アセットマネジメントOne」の企業変革のパートナーとして、同社のDX推進をお手伝いしています。プロジェクトに参画している両社のメンバーがモデルとして広告に登場しています。

11月
November
北米、東南アジアの
グループ社員が
各国の言葉で
ご挨拶

CTCは、1990年代からシリコンバレーで活動し、2011年からはシンガポール支店の開設に伴いASEANでのビジネス展開を開始しました。現在では、アメリカ、シンガポール、マレーシア、タイ、インドネシアのグループ企業が一体となって 長年現地のマーケットで培ってきたそれぞれの技(わざ)を共有し、お客様に高品質なITソリューションをお届けしています。各国の社員が集結し、笑顔でご挨拶です。

2023年1月
January
「NEXT CTC」

未来のCTCを考えるプロジェクト、「NEXT CTC」がCTCグループの若手社員を中心に発足しました。ITの力で、想像の先をゆく未来を切り拓くために。そして、CTCグループが持続可能な企業であるために、社会課題の解決に挑戦し続けます。
