JapaneseEnglish

事例・レポート

事例

データベース基盤刷新で基幹業務の高速化と安定稼働を実現

大和ハウス工業株式会社 様

会社名
大和ハウス工業株式会社
所在地
大阪府大阪市北区梅田3丁目3番5号
創業
1955年4月5日
URL
http://www.daiwahouse.co.jp/

クラウド上のデータベース性能が低下。その根本解決にCTCが総合力を発揮

国内外で130社を超える大和ハウスグループを先導する複合事業体企業、大和ハウス工業株式会社。同社では、全従業員が利用する大規模業務アプリケーションをクラウド上で運用してきた。しかし、月末・月初や期末など社内の決算処理など業務処理量が多くなり、負荷が高まる時期にレスポンスが低下、最悪はシステムダウンするという問題を抱えていた。CTCは同社から協力依頼を受け、ボトルネックの解消を図るため、データベース基盤を入れ替え、システムの性能向上を目指してプロジェクトを完遂した。

大和ハウス工業株式会社 執行役員 情報システム部長 加藤 恭滋 氏

大和ハウス工業株式会社 執行役員 情報システム部長
加藤 恭滋 氏

大和ハウス工業株式会社 情報システム部 情報技術管理グループ グループ長 櫻井 直樹 氏

大和ハウス工業株式会社 情報システム部 情報技術管理グループ グループ長
櫻井 直樹 氏

導入背景

大和ハウス工業は2005年、営業から設計などの技術職、アフターフォローを行う社員まで、全従業員が利用する機能を盛り込んだ業務推進システム「D-SMART」を構築。CTCは長年のSIパートナーとして、その開発を担当して以来、同社のシステム開発・運用に深く携わってきた。2008年、より確実なデータ保全と社員をより付加価値の高い業務に集中させるという狙いから、自社で運用していたインフラを順次クラウド環境へ移行した。2010年には、「D-SMART」をCTCが構築・運営するクラウドへの移行も実現できた。当初はスムーズに稼働していた「D-SMART」だったが、徐々に業務処理のスピード面で問題が生じてきた。「『D-SMART』には日々の業務で必要なあらゆる機能を盛り込んでいる。そのため月末・月初になるとアクセスが集中してパフォーマンスが低下し、決算処理が遅れてしまう恐れが出てきた」と大和ハウス工業株式会社 執行役員 情報システム部長の加藤 恭滋氏は今回の刷新のきっかけを語る。

課題と効果

課題と効果

システム概要

「CTCと共にデータベース上のアプリケーションもクエリも見直したが、完全な解決には至らず、データベースの根本的な対策が必要と考えた」と語るのは、大和ハウス工業株式会社 情報システム部 情報技術管理グループ グループ長 櫻井 直樹氏だ。そして2013年5月、「D-SMART」のデータベース基盤刷新プロジェクトがスタートした。CTCはOracle Exadata X3-2への移行を提案し、構築からアプリケーションの検証や改修まで、短期間でトラブルなく対応した。事前検証では、パフォーマンスの問題、最大の懸念だったアプリケーションの互換性もクリアした。「CTCは、当社が保有している環境をベースにするのがベストだと強く勧めてくれた。そのうえでアプリケーション、データベース、ハードウェアを総合的に判断して最善のものを厳選して、それをワンストップで構築してくれた」と加藤氏はCTCの総合力を評価する。

導入効果

「D-SMART」は刷新したデータベース基盤上で安定して稼働を続けている。検証段階では、それまで月末・月初にシステム・パフォーマンスの足を引っ張ることが多かった分析データ取得のクエリの1つが、従来比で何と3,000倍もの性能向上を見せたという。また、月末・月初に処理時間が延びていた各種のバッチ処理も、本番環境とほぼ同じデータを使って検証してみたところ、やはり大幅な時間短縮を記録した。「データベース基盤を刷新して以降、2回の四半期決算があったが、システムのパフォーマンス低下や停止といった問題は一切なくなった」と加藤氏は語る。本番環境で計測してみたところ、それまで全て処理し終わるまで1時間20分かかっていた日次バッチジョブの性能が241倍にまで向上し、わずか20秒で完了している例もあった。

今後の展望

「D-SMART」という業務系システムの中核を担うデータベース基盤を刷新したことで、大和ハウス工業は今後、同システムに蓄積してきたデータの更なる活用を進め、将来の事業戦略や業務効率化に役立てることを積極的に考えている。「D-SMART」は、大和ハウス工業の英知が詰まったシステムだと加藤氏は話す。「だから、安定稼働は絶対条件。一方でこのシステムはどんどん成長させていかなくてはならない。つまり維持運営していくことと、『こんなことができるのではないか』というアイデアをどんどん出して、それを実現させていくことを並行してやっていく必要がある。この両輪をうまく動かしていく上で、今後もCTCは良きパートナーであって欲しい」。

お問い合せはこちらから

お問い合わせフォーム

記載内容は掲載当時のものであり、変更されている場合がございます。

トップに戻る