Difyをローカル版（セルフホスト版）で構築するメリットと注意点、クラウド版との違いを解説

DifyとはノーコードでAIアプリケーションを構築できるプラットフォーム

Difyは、ノーコードでAIアプリケーションを作れるLLMアプリ開発プラットフォームです。ドラッグ&ドロップで、ChatGPTのようなチャットボットや社内資料に基づいたRAGアプリを構築できます。

Difyにはクラウド版だけでなく、自分のPCや社内サーバーにインストールして使うローカル版もあります。

ローカル版は、ローカルLLMと組み合わせることで社内ネットワーク内で運用を完結できる点が特徴です。機密情報や顧客データを外部に送信せずにAIを活用できるため、情報管理ポリシーが厳しい企業でも導入を検討しやすくなります。

Difyクラウド版とローカル版の違い

Difyにはクラウド版とローカル版があります。両者の主な違いは、以下のとおりです。

クラウド版なら、構築やメンテナンスの手間が減り、スピーディにAI活用を進められます。一方で、ローカル版では、社内データの扱いを自社方針に合わせて自由に設計できます。

Difyをローカル版で構築するメリット

ここでは、Difyをローカル版で構築するメリットについて解説します。主なメリットは、以下の3つです。

• セキュリティ管理がしやすい

• インターネット環境に依存しない

• 利用コストを削減できる

Difyローカル版を利用すれば、運用停止や情報漏えいのリスクを低減しつつ、AIを安心して活用できます。

セキュリティ管理がしやすい

Difyローカル版は、自社ネットワーク内で運用できるため、社内データの保存先やアクセス範囲を自社の方針に合わせて管理できます。

クラウド版の場合、データの取り扱いはサービス提供側の仕様や設定範囲に依存します。一方、ローカル版であれば、ネットワーク分離や独自のアクセス制御といった自社要件を適用可能です。

例えば、RAG機能で社内資料を登録する際も、データが社外のサーバーに保存されることはありません。情報管理ポリシーが厳しい企業でも、安全性を優先してAI活用を進められるでしょう。

インターネット環境に依存しない

Difyローカル版は、外部ネットワークの障害やクラウドサービスのメンテナンス、通信遅延の影響を受けません。インフラを自社で完結させるため、インターネット接続が制限された環境でも安定した運用が可能です。

例えば、ローカルLLMのOllamaと組み合わせれば、オフライン環境で稼働するAIアプリケーションを構築できます。外部サービスの稼働状況に影響されないため、自社の業務が滞るのを防げます。

利用コストを削減できる

クラウド版のようにチームメンバー数やナレッジベース容量に応じたサブスクリプション料金は発生しません。

初期のインフラ構築後は、既存サーバーを活用することで、利用者が増えても追加のライセンス費用を抑えられます。

ただし、OpenAIなどの外部APIを利用する場合は、リクエスト量に応じた従量課金が別途発生します。OllamaなどのローカルLLMを採用することで、APIコストを削減し、運用コストを抑えることも可能です。

Difyをローカル版で構築する際の注意点

Difyをローカル版で構築する際は、以下の注意点を押さえておきましょう。

• PC・サーバーのスペックが必要になる

• アップデート・セキュリティ管理を自社で担う必要がある

• ネットワーク設計・アクセス制御を事前に検討する必要がある

• サポート対象外になる(Enterprise版の推奨環境での利用を除く)

ローカル運用は、データ管理やコストを自社でコントロールできる一方、リソース確保と運用体制の構築が必要です。

PC・サーバーのスペックが必要になる

Difyはデータベースやベクトル検索など複数のコンテナが並行して稼働し、メモリとCPUを消費するため、一定のPC・サーバースペックが必要です。

Difyをローカル版に構築する最小要件は「CPU 2コア・メモリ4GB以上」とされています。ただし、ローカル版でDifyを快適に動作させるためには、少なくとも8GB以上のメモリを確保するよう案内されています。

出典：Dify公式ドキュメント

RAGで大量の文書を扱ったり、複数人で利用したりする場合は、16〜32GB程度のメモリを目安に検討するとよいでしょう。

アップデート・セキュリティ管理を自社で担う必要がある

Difyローカル版は、自社でバージョンアップや脆弱性対応を行う必要があります。具体的には、以下のようなタスクを自社で行わなければなりません。

• ソフトウェアの更新

• セキュリティパッチの適用

• 定期的なバックアップ

特にAI関連は、新機能の追加や対応モデルの更新が頻繁に行われます。運用体制が構築できていないと、更新作業が後回しになってセキュリティリスクが高まったり、機能差が開いて現場の不満につながったりする可能性があります。

ローカル版を費用を抑える手段として選ぶ場合は、更新・保守にかかる工数（運用コスト）を含めて総合的に判断することが重要です。

ネットワーク設計・アクセス制御を事前に検討する必要がある

Difyをローカル版で動かす場合、自社でネットワークを構築し、アクセス制限を設ける必要があります。

他部署でも利用する際には「社内LANからのみ接続できるようにする」などの設定が求められます。また、出張先や自宅から利用したい場合は、VPN経由でのみアクセスできるようにするなど、社外からの接続方法を決めておくことが大切です。

ネットワーク設計を事前に整えていないと、意図せず外部に公開されるリスクが発生します。導入前にアクセスできる範囲や認証の方法を明確にしておきましょう。

サポート対象外になる(Enterprise版の推奨環境での利用を除く)

Communityライセンスでの自社PCおよびサーバーへの実装は前提としてベンダーサポート範囲外です。

Difyのローカル版はデータとコストを自社でコントロールできる

Difyは、ローカル版でも運用できます。ローカル版はクラウド版に比べて、社内データの扱いを自社方針に合わせて設計できます。また、利用人数やナレッジ容量の増加に伴うコストもコントロールしやすい点がメリットです。

一方で、ローカル運用の場合は、アップデートや脆弱性対応、ネットワーク設計などを自社で対応する必要があります。費用面で判断する際には、インフラ費や運用の手間、利用するLLMのコストなども含め、総合的に判断しましょう。

CTCでは、Dify Enterpriseを提供しています。Dify Enterpriseは、企業利用を前提に、セキュリティと管理機能を強化した商用プランです。

利用者ごとの権限設定やアクセス状況の管理、SSO連携に対応しており、複数人でAIエージェントを作成・編集できるように設計されています。

CTCでは、AIエージェントの設計・構築から導入後の運用までを支援しています。Difyで社内データを活用したAIエージェントの運用を検討している方は、お気軽にご相談ください。

資料ダウンロード：Dify｜サービス紹介