01

複数専門AIを統合する「進化的モデルマージ」技術の検証成果を学会で発表

情報処理学会・自然言語処理研究会^※にて、特定業務や専門分野に最適化したドメイン特化型のAIモデル「DSM」（Domain-Specific Models）を高精度で統合する「進化的モデルマージ」技術の検証成果を発表しました。
本研究は属人的だったAIモデル統合プロセスを体系化する指針となるものです。日本語理解、英語での数学的推論、英語での自動プログラム生成の3つのDSMを進化的モデルマージで統合し、日本語での「数学的推論」「プログラム自動生成」の2つのモデルの精度向上を検証。統合後DSMの性能評価から、有効なAIモデルの設計指針を得ました。
この成果は、多様なAIを柔軟に組み合わせて活用する仕組みの構築につながると期待されます。

• 1975年に計算言語学研究会が発足し、1981年に自然言語処理研究会に改称。日本の自然言語処理分野において、アカデミックと企業の研究者が交差する重要な役割を担っています。

02

マルチベンダー検証環境を活用したセキュリティ対策支援サービスを開始

セキュリティサービスの検証・比較を目的としたマルチベンダー検証環境「Cyber Security Lab（以下、CSL）」を活用したセキュリティ対策支援サービスを開始しました。
CSLは短期間で複数のセキュリティ製品の機能や既存システムとの連携などを確認することができる、CTCが独自に構築したセキュリティ製品の検証環境です。
お客様のご要望に応じたシステム環境を疑似的に再現して検証できるため、性能や運用、費用など複数の観点を考慮しながら、様々な製品を組み合わせた最適なソリューションが選定できます。
CSLでは今後製品数をさらに拡充し、様々なセキュリティ製品を検証しながらセキュリティに関する提案力やエンジニアの技術力の強化につなげ、安定したシステムの運用を支援していきます。

マルチベンダー検証環境「Cyber Security Lab」
取り扱う商材の領域マッピング

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リニア中央新幹線の機械設備保全業務 効率化と高品質化を実現するアプリを共同開発

CTCは東海旅客鉄道株式会社（JR東海）と共同で、リニア中央新幹線の保全業務におけるデータを連携するアプリケーションを開発しました。
機械運用システム（MOS）において、検査設備管理と定期検査結果入力の帳票ソリューションを連携させ、保全業務の効率化と質の向上を実現します。本開発は、少ないコードで迅速にアプリケーションを構築できるローコード開発基盤「OutSystems」を活用し、アジャイル開発手法^※を採用しています。今後は山梨リニア実験線で運用トライアルを続け、リニア中央新幹線の安全・安定運営に向けたアプリケーションのブラッシュアップを進めていきます。

• アジャイル開発とは「計画、設計、開発、テスト、リリース」の一連の工程を短い期間で繰り返し行う開発手法です。
  仕様変更や顧客ニーズに迅速に対応できるなどのメリットがあります。

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マルチベンダー環境の保守を一元化 CTCテクノロジーの保守移管サービス

CTCテクノロジー（CTCT）は、メーカー提供レベルを超える保守サービスを長年提供し、高度な技術力に裏打ちされた高品質なサービスを安価でご提供しています。システム安定稼働を支える確かな技術と対応力は、多くのお客様から高評価を得ています。CTCTが保守コストを診断・分析することで、現状のコストを可視化し、低減・最適化が可能になります。その結果、DX推進やセキュリティ強化、人材育成など成長戦略への再投資が可能に。さらに、マルチベンダー環境の保守をCTCTに一元化することで、運用をシンプル化し、契約・支払い・稟議など管理業務の負荷も大幅軽減、運用効率が向上します。
CTCTの保守移管サービスは、コスト削減と品質向上を両立し、お客様の競争力強化を力強く支援します。

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配送ルートの最適化を圧倒的なスピードで実現

量子コンピューティングと数理最適化の技術を活用した配送ルート作成サービス「OptyLiner(オプティライナー)」を、CTCとTriValue株式会社、株式会社エー・スター・クォンタムの3社で共同開発しました。
OptyLinerは、車両の積載量や台数、ドライバーの労働時間など、複数の条件を考慮し、移動距離、稼働台数、CO2排出量などを最小化する最適な配送ルートを高速で算出します。
従来のシステムでは1回に数分から20分以上を要していたルート計算を、実証実験では5 秒で完了しました。計算速度の大幅な向上により、条件の微調整や繰り返しのシミュレーションが容易となり、空車の抑制にもつながります。
使い勝手にもこだわったシンプルな操作性や、業種に応じた配送ルールや条件などをあらかじめ用意することで、物流現場の幅広いニーズに柔軟に対応できます。

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ふるさと共創イニシアティブ（地方創生）の取り組み

ふるさと共創イニシアティブ「CLoV（クローヴ：CTC Local Vitalization）」は、ITを活用し、「まち・ひと・しごと」に関わる多様な地域課題に対してベストプラクティスを提示して、住み続けたいまちの実現を目指す取り組みです。これまでに、栃木県那須町や奈良県宇陀市をはじめとする11の市町村と連携協定を結び、関係人口を創出・拡大するデジタル住民カード、交通不便地域を解消するオンデマンド交通、AIチャットボットによる24時間対応のワンストップ窓口などを開発し、地域課題の解決に取り組んできました。
さらに、そこで培ったノウハウを応用し、台湾の台南市のスマートシティプロジェクトにも参画しています。今後は、多文化共生などの都市部も含めた社会課題の解決を推進していきます。

ふるさと共創イニシアティブ「CLoV」とは
住民サービス向上と地域活性化を目指す取り組み