事例 中外製薬株式会社 様

革新的な新薬を開発・販売する中外製薬にとって、安全対策は非常に重要なテーマだ。「患者さん一人ひとりに中外製薬の薬を安心・安全に使ってもらえるよう、必要な情報を届けたい」という思いのもと、同社の医薬安全性本部では、蓄積された膨大な情報を、いかに医療現場へ迅速かつ的確に還元していくかを重要なミッションとしている。新しい医薬品の普及が進む中、これまでにない副作用への対応をいかにタイムリーに行うかが大きなテーマとなっていた。

「革新的な医薬品は、その効果の一方で副作用の対処が重要となります。当社は価値ある安全性情報を適切かつタイムリーに、医療関係者とその先にいる患者さんにお届けすることを目指しており、その実現に向けたソリューションの1つとして『副作用DBツール』を開発しました」(竹本氏)

副作用DBツールは、医師や薬剤師などの医療関係者がこれまでに報告されている副作用の詳細情報として、発現時期や経過、対処事例を確認できるシステムだ。患者の背景や症例の経過など、様々な条件で検索できる点も特徴で、現場で判断が必要になる際に活用されている。本システムはMR(医薬情報担当者)を通じた情報提供と、医療関係者による直接のアクセスの2種類の使用方法がある。

従来は、医師からMRが詳細な副作用情報を求められる度に、本社に問い合わせをし、その回答までに1週間近くを要するケースもあったという。こうした背景を踏まえ、2016年に副作用DBツールの初期バージョンをリリースし、MRが医療関係者に対して、安全性情報をより迅速に提供できる環境を整えた。

その後、2020年には本システムを医療関係者が自らWeb上でアクセスできるよう改修を加え、オープンな情報提供ツールへと発展した。

MR・医療関係者双方にとって有用な情報提供ツールとして利用されてきた副作用DBツールだが、初期リリースから約10年が経過し、リリース時に比べて現在は医療関係者のニーズも高度化している。

「当初はMR向けとして設計し、その後のバージョンアップで医療関係者が直接利用できるようになりましたが、UI/UXについてはMR向けの設計が元になっているため、医療関係者からは『使いにくい』という声も出ていました」と竹本氏は振り返る。

副作用発生時に医師が必要な情報へ迅速にアクセスできることは、患者への適切な対応に直結する。副作用DBツールのコンセプトを改めて見つめ直した結果、使いやすいシステムへの全面刷新に踏み切った。

システムのリプレースにあたっては、既存システムを改修するのではなく、ゼロから開発し、UI/UXを徹底的に突き詰めていくというアプローチを採用。単に機能を充実させるのではなく、「ユーザーにとって本当に価値あるシステム」を実現するためのUXデザインを提示したCTCをパートナーとして選定した。

CTCからの提案は、機能面とUI/UX面を分けて設計していくことで、医療関係者が本当に使いやすいシステムを構築するという手法だ。ヒューリスティック評価・ユーザーヒアリング・ワークショップ・ユーザーテストといったUXデザインの要件定義に向けたアプローチを採用し、医薬安全性本部と密接なコミュニケーションを図りながら、副作用DBツールの開発を進めていった。

要件定義の段階で行われたMR/医療関係者のべ数十名へのインタビューは、可能な限りマンツーマンで現場の本音を引き出していった。さらに、ユーザーテストでは録画映像をもとに操作につまずきやすい箇所を洗い出すなど、実際の利用シーンを踏まえた検証を重ねた。CTCと中外製薬は、課題やニーズをともに具体化しながら伴走型で協業することで、円滑なプロジェクト推進につなげていった。

開発着手から約1年後の2024年7月にPC/タブレット版が、同年10月にスマートフォン版がリリースされた。システム構築と画面設計に携わった医薬安全性本部 セイフティサイエンス第二部 スペシャリティ領域1Gの前北 光氏は、副作用DBツールのリニューアルにあたってこだわったポイントを語る。

「以前のバージョンでは『検索の仕方がわかりにくい』というユーザーからの声と、『検索結果が表示されるまでに時間がかかる』というふたつの課題がありました。そのため、画面を開いた瞬間から迷わず操作できるよう、情報への道筋を一から設計し直しました。より少ないクリック・タップで目的の情報へたどり着くことを目標に掲げ、PCとスマートフォンのどちらで使っても同じ操作感が得られるよう工夫しています。」(前北氏)

前バージョンでは、検索を実行して結果を得るまでにかかる時間が、医療関係者にとって大きなストレスとなっていたと前北氏。この時間を大幅に短縮させることで、UXの向上を図ったと説明する。Webアプリケーションの性質上、レスポンスの改善にはネットワーク帯域やデバイスの性能といった外的要因も関係するが、CTCは中外製薬と連携しながら、前述のユーザーテストなどのフィードバックを活用することで、目標のタイムラグを縮めることに成功した。

「CTCは、この検索方法では何秒、こちらのルートなら何秒、というように、細かい部分まで検証してくれました。その結果を当社内で検証し、レスポンスの改善を突き詰めていきました」(前北氏)

医療関係者が快適に利用するための工夫が施された最新の副作用DBツールは、確かな成果を生み出している。本ツールの活用促進を担う医薬安全性本部 セイフティサイエンス第二部 スペシャリティ領域1Gの黒澤 志乃氏は、リニューアルを経て医療関係者からのアクセスが大幅に増加したと導入効果を語る。

「リニューアル後の医療関係者からの月平均のアクセス数(2024年7-12月)は、前年同期比(対2023年7-12月)で190％、前期比(対2024年1-6月)で264％という調査結果が出ています。社内のMRの症例経過票の提示に関しても前年比(対2023年7-12月)で210％です。この成果は当社とCTCが連携して医療関係者にとっての使いやすさにこだわったことで得られたものと考えています」(黒澤氏)

このシステムは、現在も安定稼働を続けている。医療関係者向けのツールとしてもっとも重要な信頼性・安定性を担保できていることに、竹本氏は手応えを感じている。

「通常のシステムリリースでは、何かしらのバグや障害が起きることがありますが、今回構築した副作用DBツールは、大きなトラブルもなく安定稼働しています。要件定義から構築までのプロセスで、CTCと一緒に課題を解消していったことが、この結果につながっていると感謝しています」(竹本氏)

同社では、これからも患者に安心・安全を届けるための活動を通じて、サステナブルな社会の実現に貢献していくという。

医薬安全性本部 セイフティサイエンス第二部 オンコロジー領域2G グループマネージャーの若狭 俊明氏は「どのような取り組みも、患者さんに届かなければ意味はありません。患者さんとダイレクトにつながることが難しい製薬会社としては、医療関係者を通じて患者さんのニーズをキャッチアップし、適切かつ迅速に安全性情報を提供していくことを使命と捉え、今後の取り組みに反映していきたいと考えています」と今後の展望を話す。

竹本氏も、患者一人ひとりに向き合うための仕組みを構築していきたいと力を込め、CTCの更なる支援に期待を寄せる。

「今回のプロジェクトは、当社のDBにある一部のデータを、医療関係者にとっての価値に変えるというものでした。今後は外部への価値提供はもちろん、当社内でデータを集計・分析して、医薬の安全性を確保するための価値を創出していきたいと考えており、AIなど最新テクノロジーの活用も見据えています。こうしたデータを価値に変えるという取り組みでも、CTCに伴走いただくことを期待しています」(竹本氏)

「1日でも早く新薬を届けることで、1人でも多くの命を救いたい」、「1秒でも早く安全性情報を届けて、適切で迅速な対処につなげたい」という共通の思いを抱き、患者ファーストで協業する両社の取り組みは、医療業界・製薬業界全体の持続的な発展につながっていくはずだ。