よくわかるIT新発見　第14回　「営業部門の働き方変革の取り組み事例」

昨今、多くの企業が長時間労働削減の取り組みを行っています。CTCが2014年度に実施したお客様向けのアンケートでは、「貴方の職場では、長時間労働削減の取り組みはありますか？」という設問に対して、約87％の職場でノー残業デーなどの取り組みがあるとの回答が得られました。

CTCでも朝型勤務を推奨する施策が2014年から本格導入され、残業による長時間労働の削減に一定の成果が上っています。本コラムでは、CTCのある営業部門が、全社的な制度変更だけでなく独自の取り組みで更なる働き方変革を行い、長時間労働の削減に取り組んだ事例をご紹介します。

営業部門における長時間労働が発生する原因として考えられることは以下の通りです。

対象範囲が広く高い専門性が必要な商談に対応する際に、まずは営業部門内で情報共有を行い、共通認識を持つ必要があります。この営業部では、2週間に一度メールマガジンを活用して、部門内の情報共有を図りました。メールマガジンには抽象的なスローガンだけでなく、部門内の営業担当者が獲得した商談のトピックスや、目標達成率の具体的な数値を盛り込んでいます。

営業担当が持っている情報の共有を行うために、「お客様」「担当者」「商談」「活動」の情報を共有する仕組みを作りました。この仕組みによって、どのお客様にどんな活動を行ったのかを時系列で見ることができます。お客様単位での営業活動に関する情報を共有することで、別の推進担当者がそのお客様が興味ありそうなテーマのイベント案内やフォローをピンポイントで行うことができるようになり、営業活動の役割分担が可能になりました。また、商談を支援するエンジニアに商談の経緯や案件に対する営業の思いを共有することで、作戦会議での密度の高いコミュニケーションが取れるようになりました。

働き方変革を行ったこの営業部門の担当者からは、お客様のニーズにより応えられるようになったとともに、長時間労働の削減にも繋がっているという声が寄せられました。これからは働き方変革の取り組みを通して、一層、商談の数と質の向上を目指していきます。 CTCでは、働き方変革のノウハウ・経験を元にしたコンサルティングサービスやSaaS型ビジネスポータルであるcloudage portal（クラウデージ ポータル）、SharePoint基盤の運用ノウハウを元にしたSharePointライフサイクル支援サービスを提供しています。お気軽にお問い合わせください。