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持続可能な世界のために、今私たちができること 「笑い」の力でSDGsを広める「よしもと」とCTC社長が語る 【特集】吉本興業株式会社 “SDGsチーム” × 伊藤忠テクノソリューションズ株式会社 代表取締役社長 菊地 哲

エンターテインメントやネタを通してSDGsを知ってもらう

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具体的にはどのような取り組みを進めているか、教えてください。
羽根田

「キックオフ」以後、PR用コンテンツの制作や、各地域のイベントに参加して周知活動などを行ってきました。SDGsのPRムービーは、おなじみの芸人がSDGsを絡めてクスッと笑えるやり取りをするもので、これまで30本ほど作り、各劇場で放映したり、よそでの放映用に貸し出したり、ホームページで公開したり、多くの人に見ていただくことができました。また、親しみやすいコンテンツとして、スタンプラリーも考案しました。

生沼

スランプラリーのスタンプは、SDGsの17の目標をそれぞれ人気の芸人の言葉やギャグで表現したら、頭に入ってきやすいだろうという発想で作りました。島ぜんぶでおーきな祭「沖縄国際映画祭」では、お子さんを含めて約5,000人が参加してくださったのを始め、複数のイベントで延べ5万人ほどにご参加いただいています。SDGsに触れ合えるいい機会になっていると思います。

中島

「SDGs-1グランプリ」というのもあります。芸人たちがそれぞれ、17の目標の中から3つを選び、それを取り入れたネタを即興で作ってうまさを競うものです。例えば目標5「ジェンダー平等を実現しよう」を入れたネタをその場で考えて披露します。すると「おお、うまく入れた!」みたいな拍手が起こったり、「無理やりだなあ」って苦笑されたり、なかなか盛り上がるんです。北海道では300人ぐらい入る会場が立ち見でいっぱいになりました。イベントを見に来たらSDGsのことも自ずと知れたという感じで、まずは触れてもらい、SDGsのことが記憶に残ったり、もう少し知りたいと思ってもらえるきっかけになれば嬉しいですね。

菊地

SDGsに基づいて自分たちの仕事を見つめると、まさにSDGsは、会社や社員を成長させる道場と捉えることができます。私たちも、社内への浸透を図る中で、わかりやすく伝える大切さを感じており、お笑いを交えたムービーやシールなど、こういった工夫が個人への認知を広げていくのだと共感します。CTCでは、毎年4月にグループ社員4,000人ほどが参加するキックオフイベントを開催しているので、SDGs-1グランプリとも何かコラボレーションできたらいいですね。

生沼 教行

生沼 教行

吉本興業株式会社
コーポレート・コミュニケーション本部
プロデューサー

中島 毅

中島 毅

吉本興業株式会社
コーポレート・コミュニケーション本部
副本部長

17の各目標を芸人さんの言葉に置き換えてスタンプに。目標16「平和と公正をすべての人に」は、ケンドーコバヤシさんが「平和を願わないなんて正気ですか!」。

17の各目標を芸人さんの言葉に置き換えてスタンプに。目標16「平和と公正をすべての人に」は、ケンドーコバヤシさんが「平和を願わないなんて正気ですか!」。

自社の強みを活かして目標達成に貢献したい

羽根田

取り組みは、17の目標を知ってもらうことだけにはとどまりません。例えば今は、笑いやエンターテインメントを活かした教育コンテンツを作り始めようとしています。

   
志村

これは目標4「質の高い教育をみんなに」を念頭に置いた計画です。現在の受験中心の勉強とは違う、自分たちで地球の課題を解決するために考えたり、自分が自信を持てる分野を見つけたりといったことに軸足を置く教育コンテンツを、我々の強みを活かして作りたいと考えています。SDGs的な世界観を子供たちに伝えていけたらいいですね。

菊地

今は小学生でも「持続可能な社会」という言葉を知っていると聞きましたが、子供の頃からそういう意識を持つのは大事ですね。

羽根田

私たちはこういった笑いを軸とした方法によって、SDGsを全国に浸透させていくお手伝いを続けていきたいと考えていますが、ITの技術をお持ちのCTCさんは、私たちとは全く違うアプローチをされるのだと思います。

菊地

そうですね、CTCでも、SDGsに直接つながる取り組みがいくつかあります。その一つが、再生可能エネルギーです。

一般に再生可能エネルギーは、その利用を増やすことが重要と思われがちですが、必ずしもそうではありません。太陽光や風力は不安定なため、これらが電力の中に占める割合が増えるほど、電力に不安定性のリスクが高まります。リスクを抑えて再生可能エネルギーの導入を進めるには、風力や太陽光の出力を予測し、それに応じて火力や水力などの電力を調整する必要があります。CTCはこの再生可能エネルギーの出力予測に取り組んでいます。
また昨年は、レストランやデリカでキャンセルが入った料理や売れ残りをシェアするTABETE(タベテ)というプラットフォームを運営する株式会社コークッキングと資本業務提携しました。これは、国内で年間646万トンにも及ぶといわれるフードロスの削減への貢献を目指した取り組みで、共同でスマホのアプリも開発しました。

永井

面白いですね。これは…SDGsの目標12「つくる責任 つかう責任」につながっていますね。

志村 一隆

志村 一隆

吉本興業株式会社
取締役 デジタル担当

山地 克明

山地 克明

吉本興業株式会社
コーポレート・コミュニケーション本部
プロデューサー

記載内容は掲載当時の情報です。最新情報と異なる場合がありますのでご了承ください。

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