2009年11月24日
ダムって何？ ダムと言っても、最近話題となっている「八ッ場ダム」のダムではありません。私たちは建設会社ではありませんから…。ダムとはDAM、Digital Asset Managementの略なのです。直訳するとデジタル資産？ その管理？ なんとなく分かってきたような…。DAMとは、コストをかけて作った大事なデジタルコンテンツ（写真、画像、映像等）をその名の通り資産と捉え、安全に、正しい姿でデータベースに管理し、活用し易くすることです。
Webソリューションコラム第2弾！「ダムならお任せ」
デジタルアセット管理の達人、画像大好きコーイチがお届けします。
DAM（Digital Asset Management）とは？
組織が管理していくべき重要な情報には、ナレッジやコンテンツ等の様々な形式がありますが、その中でもデジタルコンテンツ（素材、写真、画像、映像、付随するドキュメント）を対象とした、デジタルアセットマネジメント(Digital Asset Management 略称:DAM)と呼ばれる考え方があります。
これは、費用や時間を投資し生み出されたメディアを「資産(アセット)」と考え、その価値を高めて活用を促進することで生産性の向上に大きな効果が期待できる、現在注目されているソリューションになります。
米国では、デジタルアセットマネジメント市場は2014年までには5億5,860万ドルへ増加すると予測しているレポートもあり、日本での市場拡大も近い将来訪れることが予想されます。
昨今、デジタルコンテンツが多く活用される「広告宣伝」に対する投資に陰りが見える中、コスト削減に寄与できるこの様なサービスを提供するシステムが重要になりつつあります。
DAMを業務に活用することでのメリット
デジタルアセットマネジメントを導入することで期待される効果や活用方法には、以下の様な内容があります。
- デジタル資産の共有
- 付加情報の紐付け
- ワンソースマルチユース活用
- アーカイブ利用
図1 デジタル資産の共有
【デジタル資産の共有】
属人的な管理になりがちな、デジタルクリエイト資産を企業内で共有することで、作成業務をより早く・効率的にします。
また再利用を促進する具体的な利用機能として、「静止画や動画のサムネイルを自動生成」「専用ツール利用せず表示確認」といったことも可能です。
図2 付加情報の紐付け
【付加情報の紐付け】
デジタルコンテンツに関係する様々な情報を付与することで、利用価値を高めます。
例えば、静止画や動画固有のメタデータ、業務として必要となるカテゴリ情報・制作者の情報・各種権利の情報等々、組織内で必要とされる情報の付与が可能です。
図3 ワンソースマルチユース活用
【ワンソースマルチユース活用】
品質の高いデジタル資産を、フォーマットや品質の変換をすることで、2次利用の促進が可能です。
具体的には、切り抜き・回転・色の変換・メタデータの抽出や変更などが考えられます。
図4 アーカイブ利用
【アーカイブ利用】
どのバージョンが最新か、また過去にどの様な状態であったか、セルフサービスにて確認することができ、過去の関係者にヒアリングするといったことが不要になります。
また、過去の資産も含め一元管理することで、CD等の外部媒体に細かく保存された中から探すといった手間も削減できます。
DAMを十二分に活用するために…
デジタルアセットマネジメントの様な多くのコンテンツを格納していくソリューションにおいて良くある問題は、「情報は格納されるが実際には利用されない情報が蓄積してしまう」といったことです。
利用価値の高いデジタル資産を効果的に利用するには、システムを単に導入するだけでは無く、実際の現場での利用を想定した配慮が必要です。具体的には、以下の様なことが重要になります。
- 「何」をデジタル資産の対象とするか？クリエイティブな作業の最終的な成果物だけで良いのか、または検討段階での中間成果物もノウハウやアイデアの再利用という観点で対象とするのかといった検討が重要です。
- 「誰」が必要とするデジタル資産か？デジタルアセットマネジメントの対象とすべきデジタル資産かどうか、様々なユーザーの視点が重要です。作成者本人は利用価値が高いかも知れませんが、他のユーザーからはあまり重要では無いかもしれません。
- 「どの様にして」デジタル資産を格納するか？格納されたデジタル資産を利用者が理解し易い様な情報階層に整理することも重要です。また運用初期段階では、DAMを活用した業務に不慣れな利用者が多く、格納するデジタル資産のボリュームも多いため、専任の担当者がサポートする様な運用支援も必要になります
CTCでは、デジタルアセットマネジメントを効果的に活用する上でのお客様業務の整理・提案から、システムの導入・保守までトータルに対応することが可能です。ご検討の際には、ぜひCTCにご相談下さい。
執筆者紹介
伊藤忠テクノソリューションズ（株）
ソリューションビジネス推進本部
ソリューション営業第2部
技術第1課
佐藤 功一
