日立建機株式会社 様

日立建機株式会社では、3D CAD用ワークステーションで形成されたデジタルデータを活用して、干渉や機構、剛性、組立性などを事前検証。実際の製品ができる前に問題点の芽を摘んでおくことで、開発期間の圧縮や効率アップ、設計精度向上の実現を加速させている。

今回の案件を主幹した同社 開発支援センタ DE推進部 主任技師 須賀田 稔明 氏はその役割を次のように語る。

「私たちは3D CADの活用支援とともに、形成された開発データを下流工程に持ち回ることによって、生産準備や組み付けなどの作業性、治具の検討など、製品ライフサイクル全体をカバーしたものづくり体制をサポートしています。」

同社が、3D CADのVDI化に踏み切った最大の要因は、2014 年4月にWindows XPのワークステーションがサポート終了を迎えることだった。設計者が3D CADを駆使する400台のワークステーションのうち、実に200台ほどがWindows XP機だったからだ。また、それらは3D CADの共用ワークステーションとして、各自が利用するデスクトップPCとは別に設置されていた。しかし、ビジネスの拡大を背景に、ますます陣容を広げる設計部の中で、今後その設置スペースや管理負荷が増大していくことは避けられない。そこで、Windows XPベースの物理ワークステーションを全てリプレースするのではなく、サーバ上に仮想化するVDI化の検討が進められたのである。

物理ワークステーションのVDI化について、その経緯を同社 開発支援センタ DE推進部 技師 田端 聡 氏は次のように語る。

「他社の製品でサーバ上に複数のクライアント環境を構築し、物理ワークステーションの削減を図るなどの施策にも取り組みました。しかし、パーツ単位ならまだしも、製品のフルモデルとなると、思うようなグラフィック性能はもともと期待できませんでした。そこで、シスコシステムズ合同会社のセミナーに参加。
Cisco Unified Computing System(UCS) C240 M3ラックサーバをプラットフォームに、NVIDIAのグラフィックボードやCitrixのソリューションを組み合わせることによって、3D CADの高度なグラフィック機能の仮想化が、確かなコストパフォーマンスで実現できることがわかりました。まさに渡りに船という思いで、VDI化に舵を切ったのです。」

こうして社内の稟議も経て、2014年1月にシステムを発注。翌月の要件定義フェーズからは、CTCがSIパートナーとして選ばれた。

「CTCは、3D CADの活用や解析システムの共同開発・運用など、古くから私たちとのプロジェクトを通じて、当社の業務やその課題を熟知していました。またシスコシステムズとともに、Cisco UCS C240 M3をマザーマシンとしたNVIDIAやCitrixとのベータ版開発から参画しており、そのノウハウも豊富であったことから、今回SIパートナーとして支援してもらうことになりました」（須賀田氏）。

一方、新たなプロジェクトがうまくいくかどうかは、万全の事前準備に負うところが大きい。

「本格的な構築に先立って、実機のフルモデルデータでベンチマークを実施。設計部に常駐する開発支援センタのメンバーを交え、ユーザー目線による評価を行いました。その結果、従来の物理ワークステーション上の処理と遜色ないレスポンスを確認。即戦力化が図れるという確かな手応えを得ました」（田端氏）。

こうしてCTCの支援を受けながら、要件定義や設定シート作成、仮想基盤の構築などを推進。短期間ながらも凝縮した構築努力が功を奏し、Windows XPのサポートが切れる2014年4月には無事カットオーバーを迎えることができた。

同社では、今回試行的な評価の意味を含めて、200台あったWindows XPマシンの約半分を物理ワークステーションにリプレース。残る約100ユーザー分のVDI化を図った。そのプラットフォームとなるCisco UCS C240 M3は、開発部が控える土浦工場に5台、ホイールローダー開発を担う龍ケ崎工場に1台が配備された。まだカットオーバーから日は浅いものの、現在既に様々な導入効果が現れている。

「たとえば、従来設計資料を作成する際などには、3D CAD専用ワークステーションのデータを、各自のデスクトップPCに再度入れる必要がありました。しかし、仮想化によって各自のデスクトップPCから3D CAD環境に入っていけるので、画像なども仮想ワークステーションからキャプチャーしてそのまま活用することが可能になり、生産性が格段に向上しました」（須賀田氏）。

直近のコスト面だけを見れば、仮想化と物理ワークステーションの導入はそれほど変わらない。しかし、物理サーバ1台ずつに対するセットアップやオンサイトによるサポート、端末管理の一元化など、その運用管理負荷やそれに関わるインビジブルコストが大きく削減された点は特筆すべきだという。更に、それぞれのワークステーションのリソース配分の平準化や最適化が図れ、今後のバージョンアップなどにもサーバ側で一斉に対応することができる点も大きな魅力だ。