組織体制

緊密な組織体制で
お客様視点の総合ITサービスを実現

CTCの事業グループは、業界ごとにそれぞれのお客様特有の課題を解決するITソリューションを展開する5事業グループと、クラウド、セキュリティ、マネージドサービスなど各分野における総合的なサービスを担うデジタルサービス事業グループで構成されています。

お客様のITライフサイクルをトータルでサポートするサービスを提供しながら、CTCならではのより高度で先進性のあるソリューションを生み出していきます。

組織体制および連携図

組織体制および連携図

付 組織体制図

エンタープライズ事業グループ

製造業、サービス、自動車、運輸、生活消費財、ライフサイエンス・ヘルスケアなどの産業向けに、コンサルティング、製品販売、開発、保守、運用を含めた、グループ総合力を活用したトータルソリューションを展開しています。インフラ構築・システム開発に加え、IaaSやPaaSを活用したマルチクラウドを推進し、お客様のニーズに最適なソリューションを提供します。科学・工学分野においては解析コンサルティングを含めた高い専門技術の提供も行っています。
またタイでの製造分野におけるビジネス拡大を目的にタイの事業会社を主管しています。

リテール&サービス事業グループ

流通、食品・卸、小売などの企業に対して最適なソリューションを提供しています。グローバル活動を支える総合商社の基幹システム、重要な社会インフラの一部となったコンビニエンスストア・ガスステーションの店舗システムなど、開発ビジネスを展開し、保守・運用、クラウドサービス、データセンターサービス、アウトソーシングサービスに至るトータルなサービスでお客様を支えます。
またシンガポール及びインドネシアでのビジネス拡大を目的に両国の事業会社を主管しています。

情報通信事業グループ

大手通信事業者、および放送局、CATV(ケーブルテレビ)、ISP(インターネットサービスプロバイダ)、IDC(インターネットデータセンタ)、OTT(オーバーザトップ)などの事業者向けに大規模ネットワーク、大規模データベース、大量トランザクション対応、負荷分散処理などミッションクリティカルで難易度の高いシステム構築を行っています。近年はスマートフォンに対応したトラフィック処理技術に注力しています。
また、自社のクラウドサービス(SaaS)も推進しており、セキュアメールサービス、ストレージサービス、テレマティクスサービスなどを積極的に展開しています。

広域・社会インフラ事業グループ

首都圏エリア、北日本地域、中部地域、西日本地域の郵便・電力・自治体・中央省庁・地域民間企業様及び社会インフラを支える公益事業・文教分野のお客様に対し、最新技術を駆使しトータルソリューションを提供しています。CTCグループに加えて、地域創生や社会貢献に資する地域のパートナー企業とも協業して、お客様や社会の課題解決に取り組んでいます。
また、台湾ベンダーとの協業も進め、台湾とCTCグループの連携を図っています。

金融事業グループ

金融、保険・証券、クレジット分野向けに企画提案から製品販売、システム開発・構築、保守運用、クラウド、データセンター、アウトソーシングサービスまでのトータルソリューションを展開しています。メガバンク向けには、Fintechを利用した新しいサービスやシステム開発・構築に加え、Regulatory Technologyによる国内外の規制対応やグローバル展開サポートを提供、クレジットカード会社向けには、基幹系やコンタクトセンターのシステムならびに大型業務運用サービスなどを提供しています。
またマレーシアでの金融分野におけるビジネス拡大を目的にマレーシアの事業会社を主管しています。

デジタルサービス事業グループ

長年に渡るインフラ基盤構築のノウハウに最先端のクラウド技術を融合したハイブリッド型クラウドサービスや、セキュリティライフサイクルを網羅したセキュリティサービス群を取り揃え、マネージドサービスを含めてOneCUVICブランドのもとで全社横断的に展開しています。
また、生成AIや伴走型アジャイル開発といった最先端の技術や手法を活用し、お客様のビジネス拡大や社内の事業変革のサポート、CTCグループの新たなサービスや事業の創出にも取り組みます。

CROグループ

製品・サービスビジネスの最大化を目的とした、事業グループを横断したマーケティング戦略の策定と実行を担います。社会課題の解決を見据えて、学術機関や研究機関などとの連携による技術共同研究も推進し、政府・業界に向けた提言やCTCグループの更なるビジネス機会創出に向けて活動しています。

CTOグループ

国内外を含めた先端技術の動向調査や製品の取り扱いを通じて、新たなビジネスモデルの立ち上げにむけた長期的な取り組みを進めています。最新技術やソリューションに関する情報を各事業グループに向けて発信するほか、先端技術の強化に貢献できる人材の育成を担っています。

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