マテリアリティ(重要課題)について

サステナビリティに関する考え方

現代社会は、気候変動による自然災害の激甚化、貧困や飢餓、社会的格差の拡大、国家間の紛争、国内での少子高齢化など、様々な困難に直面しています。

これらの問題を解決するために、国連は2015年、SDGs(Sustainable Development Goals)、すなわち持続可能でより良い世界を目指す2030年までの発展目標を採択しました。

一方、20世紀後半からIT (Information Technology、情報技術) が急速に発達し、社会課題の解決に貢献をしてきましたが、このITにしても、 その恩恵を受ける機会を持つ人と持たない人の間に格差が生まれ、またAI(人工知能)の未来に対する不安なども生じ始めています。

私たちは、ビジネスを通じてそれらの課題と真摯に向き合い、持続可能な社会の実現に貢献してまいります。

マテリアリティ(重要課題)

CTCグループは企業理念およびサステナビリティに関する考え方のもと、2016年に策定したマテリアリティを見直し、「持続可能な社会の実現」への貢献と「自らの持続的成長」の両立を目指すマテリアリティへと更新しました。

明日を変えるITの可能性に挑み、夢のある豊かな社会の実現に貢献する

ITを通じた社会課題の解決

企業理念の実現に直接的に結びつくマテリアリティ。「夢のある豊かな社会の実現」への貢献に向け、CTCグループ の事業(ビジネス)の根幹である、ITへの携わり方を示すもの

先端技術のたゆまぬ追求

社会ニーズの変化を的確に捉え、CTCグループが大切にしてきた提供価値である、先進的な技術の発掘とそれを最適な形で提供することを、高いレベルで継続します。

様々なパートナーとビジネス共創の推進

お客様やパートナーをはじめ、自社を取り巻く様々なステークホルダーとのコミュニティを形成の上、ともに(社会的)価値に結び付くビジネスを生み出し、共存共栄を目指します。

安心で安全なITサービスの提供

全ての人にとって優しく使いやすいITで、安心で安全な暮らしを支え、強靭な社会の実現に貢献します。

明日を支える人材の創出

企業理念を叶え続ける源となるマテリアリティ。CTCグループおよび社会の最重要資本である、人材に関するする考え方を示すもの

多様なプロフェッショナルの育成

CTCグループに属する人材が関わる広く開かれた領域において、質の高い仕事を成し遂げる人材を育成します。

互いを尊重し高めあえる風土の醸成

CTCグループの人材が集う組織において、人権や個性を尊重することを基本とし、互いに高めあえる風土を醸成します。

未来を創る人材教育への貢献

CTCグループ内にとどまらず、人材教育という形でCTCグループがこれまで得てきた技術、ノウハウを未来人材の糧となるよう継承し、社会に貢献します。

責任ある企業活動の実行

全ての基礎となるマテリアリティ。企業活動を成す上で、企業として、社会の一員として、それに参画する一人ひとりの社員として、それぞれの在り方を示し、約束するもの

実効性あるガバナンスの強化

企業価値向上に向けて、経営の透明性と公正性を高めることはもちろんのこと、意義のあるガバナンスの強化に取り組みます。

気候変動対応への貢献

持続可能な地球環境を次世代に引き継いでいくために、自社の環境負荷低減はもとより、製品やITサービスの提供等を通じ、気候変動対応へ貢献します。

一人ひとりの責任ある行動の実践

社員の一員である社員一人ひとりが、高い倫理観に基づく誠実な行動を約束するもの。同時に企業として、社会的責任の在り方について社員と対話します。

マテリアリティ(重要課題)の特定プロセス

STEP1.検討すべき重要項目の把握・整理

GRIスタンダードやSASB、SDGsなど国際的枠組やSRI機関の開示要請項目などを勘案し、候補をリストアップしました。

イメージ:検討すべき重要項目の把握・整理

STEP2.アンケート調査による重要度評価

重要課題の候補リストについて、ステークホルダーおよび経営層を対象にアンケート調査を実施し、各項目の重要度を評価いただきました。

イメージ:アンケート調査による重要度評価

STEP3.マテリアリティ案の妥当性を討議

調査結果から経営への影響およびステークホルダーへの影響を数値化し、マテリアリティマップを作成しました。双方への影響から優先的に取り組むべきマテリアリティ項目を抽出し、新マテリアリティの素案と考え方について、サステナビリティ委員会や経営層と討議を実施しました。

イメージ:マテリアリティ案の妥当性を討議

STEP4.マテリアリティの特定

案の最終化に向け、経営トップの意見を反映しよりわかりやすい表現にした後、2021年4月の経営会議、取締役会を経て正式に更新しました。

イメージ:マテリアリティの特定
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