大手企業のビジネスチャットツール導入実態調査を実施（2017年04月13日）

2017年04月13日伊藤忠テクノソリューションズ株式会社

伊藤忠テクノソリューションズ株式会社（代表取締役社長：菊地哲、本社：東京都千代田区、以下：CTC）は、2017年2月に、売上規模100億円以上、従業員数200名以上の企業に勤務する役職者（有効回答412名）を対象として、「大手企業のビジネスチャットツール導入実態調査」を実施しました。

主な調査結果

チャットツール、ビジネスチャットツールを導入している企業は28.1％
導入している企業の内、主にPCで業務を行う企業が利用するサービスは「Skype」が30.5％、主に携帯電話／タブレットで業務を行う企業は「LINE」が24.0％、「Facebook」が19.8％
導入企業のツール選択の基準は「使いやすさ」が21.6％、「セキュリティ」が20.6％。導入理由は「スピーディなコミュニケーション」が23.6％、「会議時間の短縮への期待」が15.7％。
導入していない企業の42.4％が「業務に必要ない」、22.6％が「セキュリティが心配」と回答導入していない企業の52.4％は「社内で利用されているかわからない」と回答

今後は企業の情報管理やガバナンス意識の向上に合わせて、管理機能や監査機能を備えセキュリティを強化した企業向けのビジネスチャットツール利用が本格化し、ビジネスチャットツール市場が拡大していくことが期待されます。

調査対象	全国、売上規模100億円以上、従業員数200名以上の企業に勤務する経営者・役員、及び係長・リーダークラス以上の役職者
調査方法	インターネット調査
有効回答数	412（PC使用企業206、携帯電話／タブレット使用企業206）
調査期間	2017年2月3日～2月4日