大手企業のビジネスチャットツールの利用状況調査を実施（2019年09月19日）

2019年09月19日伊藤忠テクノソリューションズ株式会社

伊藤忠テクノソリューションズ株式会社（代表取締役社長：菊地哲、本社：東京都千代田区、以下：CTC）は、2019年7月に「大手企業のビジネスチャットツールの利用状況調査」を実施しました。売上規模100億円以上、従業員数200名以上で、チャットツールを公式に導入している企業に勤務する役職者および一般社員（有効回答824名）が対象です。

主な調査結果

コミュニケーションにおける各ツールの利用割合については、平均でメールが55.4％、電話が24.5％、チャットツールが14.2％
チャット導入により改善した点については、「スピーディなコミュニケーションができるようになった」が41.9％と最も多く、次に「複数人での情報共有が容易になった」が34.1％
チャット導入後に感じている課題は、「ツールを使いこなせない」が44.5％と最多。その他は、「情報量が多く必要な情報を見落とす、見つけられない」が33.6％、「チャットの利用率が上がらない」が33.0％、「来客時や深夜・休日などの対応できない時に連絡がくる」が29.4％

ビジネスチャットツールの導入により、コミュニケーションの効率化や活性化などの効果が挙げられる一方で、更なる有効利用につなげるには、ユーザーに対してツール教育の推進や運用ルールの策定など、定着化支援の取り組みが必要と想定されます。

調査概要

調査対象	全国、売上規模100億円以上、従業員数200名以上で、チャットツールを公式に導入している企業に勤務する経営者・役員、係長・リーダークラス以上の役職者、及び一般社員
調査方法	インターネット調査
有効回答数	824（役職者412／一般社員412）
調査期間	2019年7月8日～7月9日