大手企業のビジネスチャットツールの利用状況調査を実施

スピーディなコミュニケーションを評価

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2019年09月19日 伊藤忠テクノソリューションズ株式会社

伊藤忠テクノソリューションズ株式会社(代表取締役社長:菊地 哲、本社:東京都千代田区、以下:CTC)は、2019年7月に「大手企業のビジネスチャットツールの利用状況調査」を実施しました。売上規模100億円以上、従業員数200名以上で、チャットツールを公式に導入している企業に勤務する役職者および一般社員(有効回答824名)が対象です。

主な調査結果

  • コミュニケーションにおける各ツールの利用割合については、平均でメールが55.4%、電話が24.5%、チャットツールが14.2%
  • チャット導入により改善した点については、「スピーディなコミュニケーションができるようになった」が41.9%と最も多く、次に「複数人での情報共有が容易になった」が34.1%
  • チャット導入後に感じている課題は、「ツールを使いこなせない」が44.5%と最多。その他は、「情報量が多く必要な情報を見落とす、見つけられない」が33.6%、「チャットの利用率が上がらない」が33.0%、「来客時や深夜・休日などの対応できない時に連絡がくる」が29.4%

ビジネスチャットツールの導入により、コミュニケーションの効率化や活性化などの効果が挙げられる一方で、更なる有効利用につなげるには、ユーザーに対してツール教育の推進や運用ルールの策定など、定着化支援の取り組みが必要と想定されます。

調査概要

調査対象 全国、売上規模100億円以上、従業員数200名以上で、チャットツールを公式に導入している企業に勤務する経営者・役員、係長・リーダークラス以上の役職者、及び一般社員
調査方法 インターネット調査
有効回答数 824(役職者412/一般社員412)
調査期間 2019年7月8日~7月9日

報道機関からのお問い合わせ先

伊藤忠テクノソリューションズ株式会社
広報部

E-mail:press@ctc-g.co.jp

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