従業員との関わり

基本的な考え方

ITソリューションを提供するCTCグループでは、社員こそが最大の財産です。そこで、社員一人ひとりが能力を最大限発揮し、自己実現できる働きがいのある職場づくりと、豊かで健康的な生活を送ることができる環境の充実を図っています。
また、CTCグループは、「ダイバーシティ=多様性」を認め合いワークライフバランスを推進し、一歩先を見通して新しいことに挑戦できる職場づくりに尽力しています。

ピックアップコンテンツ

人材育成

新しい技術やサービスが次々と生まれ、スピーディーに変化するIT業界。その中で最先端の技術を磨き、お客様により良いサービスを提供し続けるために、CTCグループは、全社員が意欲を持ち、新しいことに挑戦し、自己実現できる職場を目指しています。

社員のキャリア形成支援

「一人ひとりの社員が、主体的に自分自身のキャリアを伸ばしていく」という方針のもと、社員が能力を十分に生かせる環境整備に惜しみなく投資をしています。新入社員から若手・中堅社員、管理職にいたるまで、各階層や職種に合わせ、社員が知識・技能を身につける研修やノウハウを共有する勉強会など、様々な学習機会を設けています。

グローバル人材の育成

研修の様子

グローバルリーダー・プレーヤー研修

世界各国の様々な背景を持つ人々と協働する中核人材として、グローバルな舞台でも活躍できる人材の育成を目指しています。語学力の向上はもちろん、国内でのビジネス経験・実績がある社員から選抜した人材に対して、「海外ビジネスマインドの醸成」「実践的なコミュニケーション力向上」を目的とした教育を実施しています。外国籍・海外留学経験者の採用にも力を入れています。

複線型人事制度

2013年度から専門職である「エンジニア専門職体系」を定義し、マネジメント職に加えて上級職を用意した複線型人事制度で技術力の強化を図っています。更に、全社員に多様なキャリアパスを準備する目的で、2015年4月には営業やスタッフにもマネジメント職と上級職の2つのコースから成る複線型人事制度を導入しました。CTCでは、年齢、性別、性自認や性的指向、国籍、障がいの有無等に関わらず、すべての社員を尊重し、ダイバーシティの浸透を図っており、社員一人ひとりが自分の適性や目標に合わせて多様な働き方を実現できるよう、年齢 や勤続年数等の年功序列的な制度ではなく、役割に基づく等級制度として体系化しています。評価 基準は評価項目を一覧にして明確化し、社内イントラネット上で全社員に公開しています。評価にあたっては本人と一次上司による評価面談後、所属部署内での二次評価者会議、本部内での最終評価者会議と複数人による複数のステップに分けて実施することで、公正な評価の実現を図っています。
高い専門性を持ち、企業価値や業績の向上に貢献できる社員のための上級職コースでは、エンジニア、営業、スタッフの最高位の職位「技監」、「営業主監」、「職能主監」があり、待遇は本部長と同等です。2018年度には最上位職位として「フェロー」を導入しました。マネジメント職コースと上級職コースの上位に位置するもので、専門的知見を活かした経営層への直接的な提言・提案の実施、市場の創出やお客様の開拓を通したCTCブランドの価値向上の役割を担います。

複線型人事制度

ダイバーシティ推進

ダイバーシティ基本方針

一人ひとりが意欲を持ち、多彩な個性が多様な働き方で力を合わせ、新しいことに挑戦し自己実現できる職場環境こそが新たなソリューションや良いサービスを生み出すという考えのもと、CTCでは、年齢、性別、性自認や性的指向、国籍、障がいの有無等に関わらず、すべての社員を尊重し、ダイバーシティの浸透を図っていきます。

女性の活躍推進

キャリア形成やヒューマンスキルの向上を目的に、女性の役職者などが、後輩社員をサポートするメンター制度を設けています。多くのロールモデルに触れ、自身の可能性への認識を新たにする異業種企業との交流会や、刺激・啓発のきっかけとなるネットワークづくりの場も提供。女性社員が将来のリーダーを目指す意欲を高めるとともに、職場全体で支え合う環境づくりを進めていきます。

女性の活躍推進について詳しく見る

高齢者雇用

の高齢者雇用安定法改正に伴い、定年後の再雇用を希望者全員に拡大し、健康で就業意欲のある高齢者が活躍できる環境を整えました。

障がい者の活躍推進

連携農家での出荷・収穫作業の様子

連携農家での出荷・収穫作業

障がい者の雇用促進を目的に、特例子会社(株)ひなりをに設立しました。ひなりは、CTCグループ各社に対してマッサージや清掃サービスを提供しているほか、浜松の農家と連携した農作業請負業務や、コンビュータ機器の解体・再利用の作業請負といった事業を展開しています。清掃サービスでは、デスク周辺・コピー機・会議室などの美化サーピスに加え、社内で回収したアルミ缶を車椅子と交換し、福祉施設に寄贈する活動にも協力しています。
また、農作業請負業務では、多様な人材が従事できる仕組みづくりとして「ユニバーサル農業」を推進しています。
ひなリでは、今後も幅広く障がい者の能力を発揮できる環境づくりに努めていきます。

ユニバーサル農業について詳しく見る

LGBT(性的マイノリティ)の取り組み概要

CTCでは、ダイバーシティ基本方針のもと、性的指向や性自認に関わらず、多様な人材が活躍できる環境/風土作りを目指し、LGBT(性的マイノリティ)に関する取り組みを推進しています。

取り組み概要

社内外発信
  • ダイバーシティ基本方針に「性的指向」「性自認」を明記
  • 就業規則上にSOGIハラ禁止を明記
  • ダイバーシティ推進の取り組みや、LGBTに関する理解の大切さについて、従業員に向けたメッセージ発信
社内制度・福利厚生
  • 専門相談窓口の設置
  • 結婚休暇や忌引休暇、慶弔金、転勤や単身赴任時の各種手当について、同性パートナーにも適用
理解醸成
  • 経営幹部向け勉強会実施
  • 人事部内勉強会実施
  • 全従業員へのeLearning教育や基礎知識について社内イントラにて常時公開を行う等順次実施予定

LGBTへの取り組みの評価指標「PRIDE指標2020」における最高位を取得

ワークライフバランスの推進

仕事にやりがいや充実感を持ちながら、育児・介護をはじめ、家庭や地域生活における様々なステージに応じて多様な生き方ができる職場環境の実現に向けて、様々な取り組みを行っています。
今後もIT産業の進化を担うリーディングカンパニーとして、社員の一人ひとりが「働きがい」を感じ、「輝く人材」になることのできる会社を目指します。

働き方変革の取り組み

働き方への意識を変革する取り組みとして「朝型勤務」をに本格的に導入しました。

働き方変革について詳しく見る

また、社員のリフレッシュを支援するため、連続休暇の取得者に特別休暇を付与する「フレックスホリデー」や健康で効率的な働き方を率先しつつ、会社に多大な貢献をした社員には旅行券や宿泊券を支給、また組織には組織員でのパーティ費用を支給する「Good Job表彰制度」、勤続15年、25年に達した社員に特別休暇とリフレッシュ資金を支給する「リフレッシュ休暇」等、各種制度を整備。さらに、平日に開催されるボランティア活動に参加できるように「ボランティア休暇制度」も設けています。
これらの活動は、CTCが賛同する「ポジティブ・オフ」運動でも紹介されています。

http://www.mlit.go.jp/kankocho/positive-off/torikumi/page02_000046.html新しいウィンドウで開く

「ポジティブ・オフ」運動
休暇を取得して外出や旅行などを楽しむことを積極的に促進し、休暇(オフ)を前向き(ポジティブ)にとらえて楽しもう、という運動。内閣府、厚生労働省、経済産業省が共同して提唱・推進している。

仕事と家庭の両立支援

セミナーの様子

「イクボスセミナー」の様子

産休・育休制度の充実はもちろん、育休復帰後の社員を対象とした「育休後職場復帰セミナー」や、その上司向けの「育休後復帰社員を部下に持つ管理職向けセミナー(イクボスセミナー)」などを通じて、育休復帰後のキャリア形成支援に注力しています。育児短時間勤務・時差出勤制度の対象となる子供の年齢引き上げや子供の看護や介護のために、時効によって消滅する年次有給休暇を積み立て使用 できる積立休暇等も導入しています。また、役割に基づく等級制度となる複線型人事制度により、育児や介護と仕事の 両立により一時的な時間制約等がある際も、発揮された能力によって評価、昇格、登用される仕組みになっています。
時間外労働を制限する朝型勤務奨励施策をはじめとした全社員を対象とした働き方変革は、テレワークや半日や時間単位での有休取得も可能にし、早期フルタイム復帰を支援する就業インフラの取り組みにもなっています。介護支援策についても、制度拡充だけでなく、社内の風土づくりや啓蒙活動にも力を入れています。

健康経営

社員の健康の維持と増進が、会社の生産性向上に対して重要な役割を果たすことから、社員の健康管理を経営課題として捉え、社員一人ひとりが心身ともに健康でいきいきと働ける職場づくりに向けてさまざまな取り組みを行っています。

健康経営に関する外部格付・認証について

健康経営優良法人認定制度

当社は、社員の健康管理を経営的視点から考え、戦略的に取り組んでいる企業として、経済産業省の「健康経営優良法人(ホワイト500)」にから3年連続で認定されました。
選定においては、企業における健康経営度を、①経営理念・方針、②組織体制、③制度・施策実行、④評価・改善、⑤法令遵守・リスクマネジメントという観点で評価が行われているもので、当社の健康経営が経営トップから現場レベルまで連動・連携していることが評価されています。

健康経営への取り組みについて詳しく見る

がん早期発見への取り組み

東京都からの「奨励賞」受賞

「がん対策推進企業アクション」のパートナー企業として、がんの予防、早期に発見・治療しやすい体制を整え社員が安心して働き続けられる環境づくりに取り組んでいます。
には東京都が実施する「平成29年度がん患者の治療と仕事の両立への優良な取組を行う企業表彰」の大企業部門で奨励賞を受賞しました。また、より、新たな取り組みとして、検診サービス、検査費用補助などを導入しました。
今後も「働き方変革」を推進しながら、社員のがんの予防、早期発見・対応、就労支援に積極的に取り組んでいきます。

東京都ががん対策事業の一環として平成26年度から行っており、がん治療と仕事の両立の必要性や意義について社会や企業に広く普及・定着させるとともに、成果を挙げている取り組みを周知することにより、がんをはじめとした傷病を抱える社員に対して治療と仕事の両立を企業が促進することを目的としています。

詳細はこちらから新しいウィンドウで開く

ハラスメント防止

CTCグループでは、職場におけるあらゆるハラスメント行為をしてはならない、という方針を就業規則やガイドライン等で明確にしています。具体的な防止策として、全社員を対象としたコンプライアンス研修をはじめとした啓蒙活動の実施、および対応窓口を設置する等の対応を行っています。「ハラスメント防止ガイド」では、SOGIハラスメントを含むセクハラ、パワハラ、妊娠・出産・育児休業・介護休業等に関するハラスメントなどについて、具体例も含めて記載しています。ハラスメントを含む様々な悩みが生じた場合に備えて、人事部門内をはじめ社員相談窓口を複数設置しています。また、コンプライアンス事案について早期に把握し適切に是正・再発防止等の対応を行うために、内部通報窓口として社外弁護士への直通も含めた「ヘルプライン」を設置しています。いずれの窓口も、プライバシー保護に最大の配慮をし、内容に応じたルート選択が社員自身で可能な体制としています。相談や内部通報をしたことを理由として、解雇その他等の不利益な取り扱いを受けることがないよう内部情報提供制度(ヘルプライン)規程に明記しています。

労使関係

従業員の組織として「CTCユニオン」があり、働き方等について定期的に情報交換を行っています。その際に共有した意見等は、人事部施策、各種取り組みに活かしています。

人事関連データ

CTCグループ従業員の基礎データは下記の通りです。

男女別社員数(連結)

項目 2017年度 2018年度 2019年度
男性(人) 6,916 7,032 7,317
女性(人) 1,255 1,327 1,491
合計(人) 8,171 8,359 8,808

男女別社員数(単体)

項目 2017年度 2018年度 2019年度
男性(人) 3,478 3,611 3,569
女性(人) 639 661 707
合計(人) 4,117 4,272 4,276

平均勤続年数(単体)

項目 2017年度 2018年度 2019年度
年数 13.4 13.5 13.5

離職者数(CTC原籍社員)

項目 2017年度 2018年度 2019年度
人数(人) 123 133 152

新規雇用者数(新卒採用者数)(単体)

項目 2017年度 2018年度 2019年度
男性(人) 79 117 96
女性(人) 45 39 58
合計(人) 124 156 154

正社員の男女別中途採用人数(単体)

項目 2017年度 2018年度 2019年度
男性(人) 74 101 145
女性(人) 7 12 15
合計(人) 81 113 160

指導的地位に就く女性(CTC原籍社員)

項目 2017年度 2018年度 2019年度
人数(人) 56 59 69
比率(%) 4.5 4.9 5.6

障がい者雇用率(単体)

項目 2017年度 2018年度 2019年度
比率(%) 2.20 2.50 2.50

年次有給休暇平均取得日数(単体)

項目 2017年度 2018年度 2019年度
日数(日) 13.9 14.5 13.9

育児休業制度利用者数(単体)

項目 2017年度 2018年度 2019年度
全体(人) 120 128 124
うち男性社員(人) 54 59 59

育児休業制度の男性取得率(単体)

項目 2017年度 2018年度 2019年度
取得率(%) 35 39 44

男性育休平均取得日数(単体)

項目 2017年度 2018年度 2019年度
日数(日) 22.5 14.9 23.4

看護休暇制度利用者数(単体)

項目 2017年度 2018年度 2019年度
人数(人) 202 212 200

介護休業制度利用者数(単体)

項目 2017年度 2018年度 2019年度
人数(人) 1 0 1
  • このページについてツイッターでツイート(新しいウィンドウで開く)
  • このページをフェイスブックでシェア(新しいウィンドウで開く)