CTC、米国MarkLogic社製品の販売を開始

ビッグデータ関連の製品ラインナップを拡充

2014年01月30日 伊藤忠テクノソリューションズ株式会社

伊藤忠テクノソリューションズ株式会社(代表取締役社長:菊地 哲、本社:東京都千代田区、略称:CTC)は、NoSQLデータベース・プラットフォームのNo.1ベンダーであるMarkLogic Corporation(本社:米国カリフォルニア州シリコンバレー、以下:MarkLogic)と販売代理店契約を締結し、MarkLogicが開発したMarkLogicエンタープライズNoSQLデータベース・プラットフォームの販売と、それを用いた非構造化データ分析のシステム構築を本日より開始します。NoSQLデータベース※1分野の強化を行い、ビッグデータ関連の製品ラインナップを拡充します。

背景

企業や公共事業体においてビッグデータ活用による課題解決への期待が高まっています。従来からあるリレーショナルデータベースで使用される構造化データに対して、昨今では、ビジネス文書、画像、音声、動画などの非構造化データがビジネスデータの8割を占めると言われています。しかし、非構造化データの多くは、リレーショナルデータベースでは柔軟かつ俊敏に管理することができません。ビッグデータを蓄積・格納して処理するためのデータベース技術も進化しており、非構造化データに対応したNoSQLデータベースが注目されています。

MarkLogic製品の特長

2001年創業のMarkLogicはエンタープライズNoSQLデータベース・プラットフォームのNo.1ベンダーで、世界で400社以上の導入実績があります。MarkLogicはデータベースの構造に依存しないエンタープライズNoSQLデータベースであり、実稼働環境で必要とされるエンタープライズレベルの高い機能と、セマンティック検索※2、アプリケーションサービスがこの1台の中に統合されています。

CTCは、MarkLogicエンタープライズNoSQLデータベース・プラットフォームを提供することで、従来からお客様に提供していたDWHアプライアンス製品やBI(ビジネス・インテリジェンス)製品の提供と組み合わせ、様々なデータの統合や活用に取り組むお客様に対して、より最適なビッグデータ・プラットフォームを提供していきます。

今後の展開

今後は、本製品を活用したシステム開発を普及させるために、システム開発会社との協業にも取り組みます。また、HadoopやBI製品との連携ソリューションの開発を行う予定です。
CTCでは、2013年2月からお客様のビッグデータ活用を支援するサービス体系で、データ分析・活用のコンサルティングからシステム基盤の導入支援まで行う「CTC BD-Navi」を提供しています。より幅広いIT基盤としての選択肢を提供し、お客様がビッグデータの戦略的活用を実現するための支援を行っていきます。

今回の発表にあたり、MarkLogicからコメントをいただいております。

CTCは、「ビッグデータとは単に、量、スピード、多様性、複雑さのことだけなのではない」ということを理解しています。ここでは大量の構造化ならびに非構造化データから役に立つ情報を素早く抽出し、適切なソリューションを提供することが重要なのです。ビッグデータ関連サービスの核としてMarkLogicを導入することで、CTCはエンタープライズNoSQLデータベーステクノロジーに基づいた革新的なソリューションを提供できます。この結果、お客様は所有するデータを有効活用し、業務において賢明な意思決定を素早く下すことができるようになります。

David Ponzini
Senior Vice President
Corporate Development
MarkLogic Corporation

MarkLogicについて

MarkLogicは、10年以上にわたり、組織内のデータの付加価値を高め、より良い意思決定を実現する強力でアジャイルかつ信頼性の高いエンタープライズNoSQLデータベース・プラットフォームを提供してきました。世界中の組織がMarkLogicのエンタープライズレベルのテクノロジーを活用し、新世代のインフォメーション・アプリケーションを生み出しています。シリコンバレーに本社を、またワシントンDC、ニューヨーク、ロンドン、フランクフルト、ユトレヒト、東京に現地事務所を置いています。

  • ※1 NoSQLデータベース: Not Only SQLデータベースの略で、リレーショナルデータベース管理システム (RDBMS) 以外のデータベースシステムの総称。大量の構造化ならびに非構造化データの格納に向く。
  • ※2 セマンティック検索: コンピュータに文書や情報の持つ意味を解釈させ、効率的に文書の関連付けや情報収集などをできるようにする技術。

報道機関からのお問い合わせ先

伊藤忠テクノソリューションズ株式会社
広報部

E-mail:press@ctc-g.co.jp

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