近畿大学の教育システムに国内で初めてCisco Unified Computing Systemが採用

仮想化技術で学内クラウド環境を構築

2010年01月29日 伊藤忠テクノソリューションズ株式会社

伊藤忠テクノソリューションズ株式会社(代表取締役社長:奥田 陽一、本社:東京都千代田区、以下 CTC )はこの度、学校法人近畿大学(学長:畑 博行、住所:東大阪市小若江、以下 近畿大学)の教育システムを、株式会社トーエネック、西日本電信電話株式会社 大阪支店と共に構築いたします。

近畿大学は、2010年4月に、第12番目の学部として、新たに「総合社会学部」(定員450人)を本部キャンパス(東大阪市)に設立します。

総合社会学部は、地球環境問題や情報化社会、格差社会といった、現代社会が直面する課題に、自然科学と社会科学の双方の視点で総合的に取り組み、転換期を生き抜くための知識と教養、そして目標を達成できる行動力を備えた「新しい社会システムを構築できる人材」を育成することを目的としています。文系・理系の学部・学科の枠を超え、実績と蓄積されたノウハウを活用し、複合的に再結集させた“社会貢献できる大学教育”の新たな学びの場として計画し、社会・マスメディア系、心理系、環境系の3専攻を置く、学際的な総合社会学科1学科の構成となります。

CTCは総合社会学部の新設にあわせて、2010年4月から教育システムとして、Cisco Unified Computing System(以下、Cisco UCS)を中心に構成されたシステムを納入いたします。

Cisco UCSはブレードサーバやネットワーク、ストレージ、仮想化技術を統合することで、データセンターを1つのシステムとして管理できるようにする次世代型のデータセンターアーキテクチャです。またユニファイドファブリックは低遅延のロスレス10Gbpsイーサネット基盤であり、多数のLAN/SANアダプタ、ケーブル、スイッチなどの数を減らすことができます。これにより、データセンターの運用および拡張に伴うコストを削減し、アプリケーションおよびサービスの迅速な立ち上げを可能にします。

総合社会学部のシステムは、学部内システムの他、教育システムとして語学演習やIT技術演習などのイメージをサーバから各教室のPCに対して配信を行い、柔軟にPC環境の入れ替えを実施します。

また、システム増加に伴うサーバ増設は、Cisco UCSのサービスプロファイルにより、電力/冷却、セキュリティ、アイデンティティ、ハードウェアの健全性、イーサネットおよびストレージ ネットワーキングなど、アプリケーションを展開する上で必要となるインフラストラクチャのポリシーを適用することにで、システム増設時のコスト削減を図ることが可能となります。

近畿大学では、このような点を評価し、Cisco UCSを国内で初めて採用しました。

導入システム概要

導入システム概要

総合社会学部での教育システムの稼働をスタートした後、今後も学内の教育システムや事務システムの効率化を目指し、Cisco UCSシリーズの展開を視野に入れています。

CTCでは、2009年9月に、日本最大級のマルチベンダー総合検証センターであるCTCテクニカルソリューションセンター内に、国内で初めてCisco UCS を揃えた検証センター 「UCS コンピテンシーセンター 」 を開設し、シスコと共同で各種技術の検証を開始しました。「UCS コンピテンシーセンター」では、シスコが持つデータセンターソリューション分野での先進的なテクノロジーやその分野でのビジネスの実績と、CTCのサーバ、ストレージ、ミドルウェア、ネットワークを中心とした高いインフラ基盤技術、仮想化/統合化ビジネスやデータセンタービジネスの実績とノウハウとを融合し、お客様のビジネスを支える高度な技術支援および各種サービスを提供します。

近畿大学について

西日本では最大規模の学校法人で総在籍者数は5万2000人余り。大学、高校、中学校、小学校などを幅広く運営する他、3つの附属病院を持つ。法人の中核である近畿大学は本部キャンパスの法・経済・経営・理工・薬・文芸学部をはじめ、医学部、農学部など11学部を抱え、院生を含む学生数は3万人を上回る。

大学の入学志願者は2009年度まで3年連続して増加した。入試広報に加え、「英語村」「近大マグロ」など個性ある取り組みで、大学の活力を伝えることに成功している。2010年度は総合社会学部を本部キャンパスに設置する。学部新設は17年ぶり。社会・マスメディア系専攻、心理系専攻、環境系専攻の3つの専攻を置き、現場重視の教員陣や学生の体験プログラム、学部共通のコア科目や4年間にわたる少人数ゼミを特色とし、受験生の関心は高い。

報道機関からのお問い合わせ先

伊藤忠テクノソリューションズ株式会社
広報部

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