GRIガイドライン対照表

100:共通スタンダード

GRI 102:一般開示事項 2016

組織のプロフィール

項目 指標 記載ページ
102-1 組織の名称 会社概要
102-2 活動、ブランド、製品、サービス ITライフサイクルを支える総合力
102-3 本社の所在地 会社概要
102-4 事業所の所在地 拠点マップ
102-5 所有形態および法人格 会社概要
102-6 参入市場
102-7 組織の規模 会社概要
102-8 従業員およびその他の労働者に関する情報 人事関連データ
102-9 サプライチェーン サプライチェーン調達方針
102-10 組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化
102-11 予防原則または予防的アプローチ
102-12 外部イニシアティブ 国連グローバル・コンパクト
102-13 団体の会員資格 国連グローバル・コンパクト

戦略

項目 指標 記載ページ
102-14 上級意見意思決定者の声明 トップメッセージ
102-15 重要なインパクト、リスク、機会 リスクマネジメント

倫理と誠実性

項目 指標 記載ページ
102-16 価値観、理念、行動基準・規範
102-17 倫理に関する助言および概念のための制度 通報制度

ガバナンス

項目 指標 記載ページ
102-18 ガバナンス構造 コーポレート・ガバナンス
102-19 権限移譲
102-20 経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任
102-21 経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議
102-22 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成 コーポレート・ガバナンス体制
102-23 最高ガバナンス機関の議長 コーポレート・ガバナンス体制
102-24 最高ガバナンス機関の指名と選出 コーポレート・ガバナンス(PDF/116KB)
102-25 利益相反 第43期有価証券報告書
コーポレート・ガバナンスの状況等
(P.40ー41、49)
102-26 目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割 サステナビリティ推進体制
102-27 最高ガバナンス機関の集合的知見
102-28 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価
102-29 経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント
102-30 リスクマネジメント・プロセスの有効性
102-31 経済、環境、社会項目のレビュー コーポレート・ガバナンス(PDF/116KB)
102-32 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割
102-33 重大な懸念事項の伝達 サステナビリティ推進体制
102-34 伝達されて重大な懸念事項の性質と総数
102-35 報酬方針 コーポレート・ガバナンス 役員報酬の内容と算定方法
102-36 報酬の決定プロセス コーポレート・ガバナンス 役員報酬の内容と算定方法
102-37 報酬に関するステークホルダーの贈与
102-38 年間報酬総額の比較
102-39 年間報酬総額比率の増加率

ステークホルダー・エンゲージメント

項目 指標 記載ページ
102-40 ステークホルダー・グループのリスト CTCグループのステークホルダー
102-41 団体交渉協定
102-42 ステークホルダーの特定および選定 CTCグループのステークホルダー
102-43 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法 CTCグループのステークホルダー
102-44 提起された重要な項目および懸念

報告実務

項目 指標 記載ページ
102-45 連結財務諸表の対象になっている事業体 グループ会社一覧
102-46 報告書の内容および項目の該当範囲の確定
102-47 マテリアルな項目のリスト マテリアリティ(重要課題)について
102-48 情報の再記述
102-49 報告における変更
102-50 報告期間
102-51 前回発行した報告書の日付
102-52 報告サイクル
102-53 報告書に関する質問の窓口
102-54 GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張 GRIスタンダード対照表
102-55 GRI内容索引 GRIスタンダード対照表
102-56 外部保証

GRI 103:マネジメント手法 2016

項目 指標 記載ページ
103-01 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 マテリアリティ(重要課題)について
103-02 マネジメント手法とその要素
103-03 マネジメント手法の評価

200:経済に関するスタンダード

GRI 201:経済パフォーマンス 2016

項目 指標 記載ページ
201-1 創出、分配した直接的経済価値
201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会
201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 第43期有価証券報告書 17.従業員給付
(P.96-P.100)
201-4 政府から受けた資金援助 第43期有価証券報告書 24.政府補助金(P.107)

GRI 202:地域経済での存在感 2016

項目 指標 記載ページ
202-1 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率(男女別) 統合レポート2022 人材戦略詳細編(P.35)
202-2 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合

GRI 203:間接的な経済的インパクト 2016

項目 指標 記載ページ
203-1 インフラ投資および支援サービス
203-2 著しい間接的な経済的インパクト

GRI 204:調達慣行 2016

項目 指標 記載ページ
204-1 地元サプライヤーへの支出の割合

GRI 205:腐敗防止 2016

項目 指標 記載ページ
205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 コンプライアンス
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置

GRI 206:反競争的行為 2016

項目 指標 記載ページ
206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 コンプライアンス

GRI 207:税金 2019

項目 指標 記載ページ
207-1 税務へのアプローチ
207-2 税務ガバナンス、管理、およびリスクマネジメント
207-3 税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処
207-4 国別の報告

300:環境に関するスタンダード

GRI 301:原材料 2016

項目 指標 記載ページ
301-1 使用原材料の重量または体積
301-2 使用したリサイクル材料
301-3 再生利用された製品と梱包材

GRI 302:エネルギー 2016

項目 指標 記載ページ
302-1 組織内のエネルギー消費量
302-2 組織外のエネルギー消費量 気候変動への対応
302-3 エネルギー原単位
302-4 エネルギー消費量の削減
302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減

GRI 303:水と排水 2018

項目 指標 記載ページ
303-1 共有資源としての水との相互作用 資源の有効活用 水
303-2 排水に関連するインパクトのマネジメント
303-3 取水 資源の有効活用 水
303-4 排水
303-5 水消費

GRI 304:生物多様性 2016

項目 指標 記載ページ
304-1 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、
もしくはそれからの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト
304-2 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト
304-3 生息地の保護・復元 環境への取り組み 生物多様性保全への取り組み
304-4 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種

GRI 305:大気への排出 2016

項目 指標 記載ページ
305-1 直接的な温室効果ガス(GHG) 排出量(スコープ1)
305-2 関接的な温室効果ガス(GHG) 排出量(スコープ2)
305-3 その他関接的な温室効果ガス(GHG) 排出量(スコープ3)
305-4 温室効果ガス(GHG)排出原単位
305-5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減
305-6 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量
305-7 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重要な大気排出物

GRI 306:廃棄物 2020

項目 指標 記載ページ
306-1 廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト
306-2 廃棄物関連の著しいインパクトの管理
306-3 発生した廃棄物 資源の有効活用 資源利用量
306-4 処分されなかった廃棄物
306-5 処分された廃棄物

GRI 307:環境コンプライアンス 2016

項目 指標 記載ページ
307-1 環境法規制の違反 環境法令遵守状況

GRI 308:サプライヤーの環境面のアセスメント 2016

項目 指標 記載ページ
308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー
308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置

400:社会に関するスタンダード

GRI 401:雇用 2016

項目 指標 記載ページ
401-1 従業員の新規雇用と離職 統合レポート2022 人材戦略詳細編(P.34-35)
401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当 統合レポート2022 人材戦略詳細編(P.29-30)
401-3 育児休暇 統合レポート2022 人材戦略詳細編(P.36)

GRI 402:労使関係 2016

項目 指標 記載ページ
402-1 事業上の変更に関する最低通知期間

GRI 403:労働安全衛生 2018

項目 指標 記載ページ
403-1 労働安全衛生マネジメントシステム 統合レポート2022 人材戦略詳細編 健康と幸福(P.28、31)
403-2 危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査
403-3 労働衛生サービス 統合レポート2022 人材戦略詳細編 健康と幸福(P.30-31)
403-4 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション 統合レポート2022 人材戦略詳細編 健康と幸福(P.31)
403-5 労働安全衛生に関する労働者研修
403-6 労働者の健康増進 統合レポート2022 人材戦略詳細編 健康と幸福(P.28-31)
403-7 ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和
403-8 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者
403-9 労働関連の傷害 統合レポート2022 人材戦略詳細編 人材関連データ(P.36)
403-10 労働関連の疾病・体調不良

GRI 404:研修と教育 2016

項目 指標 記載ページ
404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム 統合レポート2022 人材戦略詳細編(P.18-19)
404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 統合レポート2022 人材戦略詳細編(P.17)

GRI 405:ダイバーシティと機会均等 2016

GRI 406:非差別 2016

項目 指標 記載ページ
406-1 差別事例と実施した救済措置

GRI 407:結社の自由と団体交渉 2016

項目 指標 記載ページ
407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクのさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー

GRI 408:児童労働 2016

項目 指標 記載ページ
408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー

GRI 409:強制労働 2016

項目 指標 記載ページ
409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー

GRI 410:保安慣行 2016

項目 指標 記載ページ
410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員

GRI 411:先住民族の権利 2016

項目 指標 記載ページ
411-1 先住民族の権利を侵害した事例

GRI 412:人権アセスメント 2016

項目 指標 記載ページ
412-1 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所
412-2 人権方針や手順に関する従業員研修
412-3 人権条項を含むおしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約

GRI 413:地域コミュニティ 2016

項目 指標 記載ページ
413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 社会貢献活動 地球環境と社会との関わり
413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在的、潜在的)を及ぼす事業所

GRI 414:サプライヤーの社会面のアセスメント 2016

項目 指標 記載ページ
414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー
414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会インパクトと実施した措置

GRI 415:公共政策 2016

項目 指標 記載ページ
415-1 政治献金

GRI 416:顧客の安全衛生 2016

項目 指標 記載ページ
416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価
416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例

GRI 417:マーケティングとラベリング 2016

項目 指標 記載ページ
417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項
417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事項
417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例

GRI 418:顧客プライバシー 2016

項目 指標 記載ページ
418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立

GRI 419:社会経済面のコンプライアンス 2016

項目 指標 記載ページ
419-1 社会経済分野の法規制違反 コンプライアンス違反件数について
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